人工知能（AI）メモリー半導体の品薄現象が続き半導体業界の風景が変わっている。旧型DRAM供給難で中古DRAM市場が広がる一方、素材・部品・装備の競争力を前面に出した日本は半導体市場で再起を狙っている。

市場調査会社カウンターポイントリサーチによると、最近中国のスマートフォン業界を中心に中古DRAMリサイクル市場が活性化している。既存のスマートフォンやPC、サーバーなどからメモリーチップを分離し、性能検査と洗浄など再生作業を経て販売するもので、主に低価格型スマートフォンに搭載される。

台湾テックニュースなど外信によると、5～6年間使った低電力DRAM「LPDDR4」の中古製品が主に取引されており、価格は新製品の40～50％台で形成されている。中国には各国の中古IT機器と米国のデータセンターで使ったDRAMが市場に流入しているという。カウンターポイントリサーチは「中国のスマートフォン企業が安いリサイクルDRAMを使ってメモリー価格急騰に対応している。これら企業は7－9月期末以降に生産目標と業績見通しなどを再び上方修正している」と説明した。

スマートフォン企業がリサイクルDRAMまで探す理由は、汎用DRAMであるDDR4の供給自体が大幅に減ったためだ。最近サムスン電子、SKハイニックス、マイクロンなど主要メモリーメーカーは既存の生産施設を収益性の高い広帯域メモリー（HBM）やサーバー用DRAMを中心に再編している。米投資銀行モルガン・スタンレーによると、来年のDDR4供給量は今年より20％減少すると予想される。

旧型DRAMであるDDR4の価格が現在の主力製品DDR5よりさらに早く上昇する現象も現れた。英投資銀行バークレイズはこの3カ月間でDDR4の契約価格が24％上がり、DDR5の価格上昇率20％を追い抜いたと説明した。

メモリー業界が高収益製品の生産に集中投資すると、日本の業界は新たな機会を迎えた。日本半導体製造装置協会（SEAJ）が23日に発表した9月の日本製半導体製造装置販売額は6290億4000万円で前年同期比48．2％増加した。2カ月連続で過去最大を記録した。

最近日本経済産業省は政府が出資した半導体企業ラピダスに3年間4000億円を投資することにするなど素材・部品・装備分野の影響力を半導体製造分野に拡散するのに注力している。

トス証券リサーチセンターは「日本は半導体素材市場の50％、装備市場の30％を占める国。半導体製造の主導権は渡したが、素材・部品・装備競争力を基に依然として底力を発揮している」と評価した。