以前は努力すれば上位層に上がれるという希望があったが、現在の青年世代はあまりにも広がったスタートラインの前に無力さを感じるほかない。その土台には住宅価格も一役買う。KB不動産によると、4－6月期基準でソウルの所得比住宅価格（PIR）は10倍だ。所得を1ウォンも使わず10年貯めてようやく中間価格のマンションに住むことができるという意味だ。これすらも楽観的な計算だ。これは中間価格を8億3750万ウォンと仮定したが、9月基準でソウルのマンション一戸の平均価格は17億325万ウォンに達する。1年間で1億5000万ウォン上がった。

所得上昇では住宅価格上昇速度にとても追いつくことができないため、持ち家がある40～50代との資産格差はさらに広がるほかない構造だ。このように持ち家確保までの道が長い上に、多額の資金が必要だが月家賃不要の伝貰（チョンセ）による賃貸物件はなくなり毎月の家賃払いが必要な月貰（ウォルセ）物件ばかり残る。負担は大きくなるほかない。1～9月のソウルのマンション取引で月貰の割合は51％を記録した。月貰の割合が半分を超えたのは関連統計の集計を始めた2011年以降で初めてだ。伝貰取引量が27．5％急減した結果だ。青年の立場で9月基準平均月貰が166万1000ウォンのソウルのマンションは夢見ることもできない。だがソウルの場合、連立・多世帯住宅も平均月貰が68万ウォンに達する。

経済的圧迫は精神健康にまで影響を及ぼす。国家データ処によると、昨年の10～40代の死亡原因1位はいずれも自殺だ。このうち20代は死亡者の半分を超える53．5％が自殺で命を終えた。韓国の20代の自殺率は人口10万人当たり20．8人で、経済協力開発機構（OECD）平均の2倍を超える。健康保険審査評価院によると、昨年うつ病の診療を受けた患者数も30代と20代の順で多かった。

専門家らは青年が抱える不安が多様な構造的要因と結合しただけに繊細な配慮が必要だと口をそろえる。匿名のある社会学科教授は「セーフティネットなどを考慮するとすぐにフランスのような騒乱を予想する状況ではないが、憤怒が累積すれば結局爆発することになる。青年たちが希望を失うのは国の未来動力を失うことという観点からもう少し積極的に解決策を見出さなければならない」と提言した。精神健康医学科専門医のパク・ジョンソク氏は「青年たちが交流サイト（SNS）などの影響で欲望は過度に覚醒した状態だが経済的環境がそれに至っていないことに対し挫折感を覚えることも多い。多様な生き方が尊重される社会の雰囲気を作ると同時に雇用や資産増殖などに関し青年の不安を解消できるよう国レベルの未来ビジョンを設計することが重要だ」と指摘した。

就職難と成果給に住宅価格まで…「早く老いたい」韓国の青年も危険だ（1）