韓国の李在明（イ・ジェミョン）大統領が就任から約500日間にX（旧ツイッター）で101回にわたり怒りを表出していたことが分かった。中央日報が慶北（キョンブク）大学社会科学基礎資料研究所と共同で、李大統領のXへの投稿1000件（単純なリポストを除くオリジナル投稿・引用・返信）を分析した結果だ。喜びは400回、残念な気持ちは93回、心配は22回と調査された。

大統領の態度を分析した結果、称賛・激励などの肯定的評価（54．6％）が中立（40．8％）や否定的評価（4．5％）を上回った。しかし、対象を政党とメディアに限定すると否定的評価の割合がはるかに高く、こうした否定や怒りの表現は政治・社会・外交的な波紋と関連していた。こうなると、大統領のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）は単なる意思疎通の窓口を超え、政治行為の手段と見ても差し支えないだろう。

李大統領はSNSを国政運営の一つの柱としており、その活用はさらに拡大する見通しだ。昨年の大統領選挙直前にはSNSを「私の命綱」と表現し、昨日の記者懇談会では「民衆と呼吸を合わせなければ生き残れないというのは、昔から受け継がれてきた政治の原則」と述べた。まさに世の中はSNS時代だというのに、大統領がSNSを楽しむこと自体を問題視することはできない。しかし、大統領のSNS投稿が増えるほど、十分に練られていない表現や即興的な発言が増え、偏向や誤りの落とし穴に陥る危険性が高まることが問題だ。「法理上、成立するはずもない（大庄洞）事件に私を巻き込もうとしている」とか「多住宅保有者の肩を持って政府を窮地に追い込もうとしている」といった「怒りの投稿」は、考えの異なる国民を敵に回す結果につながりかねない。最近の金志容（キム・ジヨン）重大犯罪捜査庁長への指名を巡る賛否論争では、与党の強硬支持層とのぎくしゃくした関係が公然と議論されるようになった。「ウアハゲ（優雅に）」を「ジャアハゲ（左雅に）」にもじった表現は李大統領にとってはユーモアだったが、一部の国民は陣営分けだと受け止め、不快感を抱いた。SNS上の一言が、いつでも「すべての国民の大統領」にとってマイナスの結果につながりかねない。

大統領の言動は一つの国家と国民を代表する。SNS空間だからといって、その立場が変わるわけではなく、影響力と拡散の速さを考慮すれば、なおさら慎重でなければならない。十分に練られていないSNS上の表現が論争と対立を拡大させるようなことがあってはならない。