人工知能（AI）ブームの震源地である米国の証券市場が凍りつき始めた。AIインフラ投資に必要な莫大な資金をどのように調達するのかに対する疑問が大きくなった上に中国のメモリー半導体技術の追撃まで激しいためだ。「AIバブル崩壊の予行演習」という診断まで出てきた。



ブルームバーグによると、米フィラデルフィア半導体指数は16日まで8営業日連続下落した。この期間の下げ幅は15．7％に達する。2008年10月1～10日の8営業日から18年ぶりの最長連続下落記録だ。ナスダック総合指数も先週4．5％下がり6月以降で最悪の週間成績を記録した。

アジアの証券市場も直撃弾を受けた。ゴールドマン・サックスのアジアAIハードウエア関連銘柄群は先週11％下がり7月中旬以降で最大の下げ幅を記録した。韓国総合株価指数（KOSPI）は7営業日連続で押され16日に2．05％反騰したが12～16日の先週全体では14．5％の急落となった。日経平均指数は先週5．4％、台湾加権指数は4．5％下落した。

AIインフラ投資の持続可能性に対する疑問が市場の不安を育てている。ブルームバーグによると、主要ハイパースケーラー（大規模データセンターを運営するビッグテック企業）の設備投資は今後3年間に3兆ドル（約474兆円）を超える見通しだ。金利上昇に借入負担がともに大きくなっている。ブロードコムのホック・タン最高経営責任者（CEO）は「投資家が自身が何に投資するかもわかないカジノのような状況」と警告した。ここに中国長鑫存儲技術（CXMT）の先端DRAM技術開発の話まで重なり競争激化に対する恐怖を育てた。

スイスUBPのベイサン・リン氏はブルームバーグに「ハイパースケーラーと新興クラウド企業がデータセンター投資に必要な資金を調達できなければTSMCとサムスン電子、SKハイニックスなどアジアの半導体供給企業に対する注文減少につながるだろう」と予想する。GAMインベストメントマネジメントのジアン・シー氏は「投資遅延だけでもアジアの供給企業の業績見通しと企業価値が再評価されるかもしれない」と話した。

不安は債券・外国為替市場にも広がっている。米10年物国債利回りは先週0．146％下落して年5．097％で取引を終えた。2月中旬以降で最大の週間下落幅を記録した。主要6通貨に対するドル指数も週後半の14～16日に0．69％下がった。フィナンシャル・タイムズは17日、「AIバブル崩壊の予行演習」という見出しの記事で、AI投資に依存してきた米国経済の成長見通しに対する疑問があらわれたと評価した。ドイツ銀行のジョージ・サラベロス氏は同紙に「少数のAI大型株に対する市場の偏りの危険が途轍もなく大きい。これら企業に予想できない問題が発生する可能性を市場が過度に過小評価している」と指摘した。

ただフェデレーテッド・ハーミーズのグローバル新興国市場責任者、クンジャル・ガラ氏は、ブルームバーグに「AI需要が依然として強いので最近の半導体株売り傾向を懸念しない」と明らかにした。元大証券のイ・ジェウォン研究員は「実際のファンダメンタルズ（基礎体力）の毀損はまだ確認されていない状況。AI信用リスクが安定し2027～2028年の利益見通しが維持されるのか確認する必要がある」と指摘した。