アジアの株式市場が軒並み下落した。15日、東京証券取引所によると、同日の日経平均株価は前営業日比3318．34円（4．9％）安の6万4425．95円で取引を終えた。6営業日連続で下落した。キオクシア（－12．32％）、ソフトバンク（－9．33％）などのハイテク株に売りが集中した。

台湾加権指数も前日比3．41％下落し、中国の上海総合指数（－1．59％）、香港ハンセン指数（－1．03％）、ベトナムVN指数（－0．38％）なども値を下げた。いずれも人工知能（AI）や半導体の動向に左右されやすい国・地域だ。米国の半導体関連株の代表的な指数であるフィラデルフィア半導体株指数（SOX）も、14日のニューヨーク株式市場で前営業日比524．42ポイント（4．3％）急落し、1万1684．38で取引を終えた。6営業日連続の下落で、昨年5月以来の最長記録となった。

しかし、同日、韓国総合株価指数（KOSPI）と韓国店頭株式市場（KOSDAQ）がともに7％台下落した韓国株式市場の下げ幅は、特に大きかった。今年下半期の動きを見ると、韓国株式市場の低迷がさらに際立つ。7月から10月15日までにKOSPIは34．47％も下落した。日本（－8．04％）、中国（－9．45％）などと比べても、下落率は突出して大きい。同じ期間に台湾（1．83％）、香港（5．16％）などは上昇した。

競合国と比較して、韓国は市況の変動が大きいメモリー半導体の業績に対する依存度が高いことが弱点として指摘されている。これに加え、7月の株価急落の後遺症で、悪材料に対する抵抗力が弱まっていることも原因に挙げられる。当時の急落で、多くの個人投資家が含み損を抱えており、年金基金をはじめとする機関投資家の買い余力も限られているため、外国人投資家が大量の売りを出すたびに株式市場が大きく揺さぶられる状況が繰り返されている。韓国科学技術院（KAIST）電気電子工学部の金禎浩（キム・ジョンホ）教授は「AIのファンダメンタルズ（基礎的条件）が損なわれたのであれば、エヌビディアやAMD、TSMCの株価が崩れているはずだが、これらの企業は持ちこたえている。リスク要因がメモリー半導体に集中しているようだ」とし、「データセンター事業の収益性低下への懸念を理由に、投資心理全般が揺らいだ面が大きいとみている」と指摘した。

AIブームに乗って、低金利で資金を借り入れてきた企業の財務健全性が火種になりかねないとの懸念も浮上した。その代表的な兆候は、AIの計算能力を貸し出すネオクラウド企業のコアウィーブに現れた。英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、コアウィーブの負債とリース債務は6月末時点で約520億ドル（約8兆2000億円）に達し、4－6月期の支払利息（6億4000万ドル）だけでも前年同期比で2倍以上に急増した。コアウィーブの2032年満期の無担保社債の価格は、額面1ドル当たり80セントを下回り、事実上の「不良債券」となった。債務不履行（デフォルト）のリスクを察知した投資家が、より高い利回りを要求したことで、社債利回りは15％を大きく超え、14日の株価は15．46％下落した。

オラクルも同日、株価が9％下落した。別のネオクラウド企業であるネビウス（－10％）やデル（－11％）の株価も下落した。DAデビッドソンのアナリスト、ギル・ルリア氏は「コアウィーブが9％の金利で資金を借り入れて得られる最大の収益率が5％だとすれば、事業を拡大するほど企業価値が損なわれることになる」と述べた。テスラの最高経営責任者（CEO）、イーロン・マスク氏も関連する投稿に「これはまずい（Yikes）」とコメントした。米調査会社ガートナーは、2030年までにAIインフラに7兆ドルが投じられても、関連売上高はその約半分の3兆6000億ドルにとどまると予測した。