トランプ米大統領が14日（現地時間）、「グリーンランドで大規模な石油、天然ガス、鉱物の探査が近く始まる予定」と明らかにした。

トランプ大統領はこの日、トゥルース・ソーシャルへの投稿でこのように主張し、「専門家らは、ここには比較的容易に採掘できる石油が世界のどの地域よりもはるかに多く存在すると話している」と伝えた。

続いて「さらに重要なのは安全保障上の価値」とし「グリーンランドは米国と欧州の防衛および攻撃作戦の面で、ほかのどことも比較できない戦略的重要性を持っている」と述べた。

トランプ大統領は「今後、米国に対するいかなる攻撃もグリーンランドを経由しなければならなくなる」とし「そこでは米軍がドローン、ミサイルはもちろん、いかなる種類の兵器であっても常時迎撃することになる」と強調した。さらに「グリーンランドは世界のどこでも得られない対応時間と戦略的位置、そして監視の視界を提供する」と話した。

しかし、グリーンランド政府はトランプ大統領の主張に反論した。グリーンランド自治政府のハメケンホルム鉱物資源担当次官はこの日、CNNのインタビューで「米国企業の活動はある」としながらも「我々の立場は大規模な探査とは大きくかけ離れている」と明らかにした。続いて「現在、多くの小規模な探査が進められているが、実際に操業を開始するまでには数年かかる可能性がある」とし、グリーンランドでの資源採掘の難しさや莫大な費用などを指摘した研究者らの見解を改めて強調した。

トランプ大統領は2期目に入って以降、デンマーク自治領グリーンランド併合の野心を表し、欧州との対立を招いてきた。米国、デンマーク、グリーンランドは数カ月にわたる交渉の末、先月、米軍のグリーンランド駐留を強化する内容の3者間安全保障協定を締結した。