「ドル安＝韓国株高」というこれまでの公式が崩れている。

13日に韓国総合株価指数（KOSPI）が取引時間中に6000ポイントを割り込む証券市場の劣勢にもウォン高傾向が続いた。この日午後3時30分の為替相場は1ドル＝1345．10ウォンで取引された。外国人の売り傾向に前日より10ウォンのドル高ウォン安となったが、今年平均と比較すると依然として低い水準だ。前日の相場は1333ウォン台まで下がり2年ぶりのドル安水準を記録した。

通常、株価と為替相場は反対に動く。証券市場の大口である外国人投資家が株式を売りドルに替えて海外に送金するとドル需要が増えウォンの価値が下がるためだ。ところが最近はこのような「逆の相関関係」が揺らいでいる。

最も大きな理由は外国為替市場の需給不均衡だ。歴代級の半導体輸出好調で企業が稼いだドルを先を争ってウォンに替え外国為替市場にドル供給が異例に増えたためだ。ある都市銀行外国為替ディーラーは「SKハイニックス米国預託証券（ADR）両替と輸出企業のドル売りなどドル供給が続いている。今年初めとは違いいまはドルの追加下落を懸念し、ドルをあらかじめ売ろうとする待機分がもっと厚い」と話す。外国人がいくら韓国株を売ってドルを吸収しても。韓国企業が海外で稼いでくるドルがこれを圧倒しているという説明だ。ウリィ銀行のミン・ギョンウォン研究員は「半導体株価が調整を受けても実体輸出に基づいたドル供給はこれと別に続くためドルが上がる区間ごとにドル供給が出てくる可能性が大きい」と話した。

ウォン高が外国人の株式売りをむしろあおっているという解釈も出ている。iM証券のパク・サンヒョン研究員は「昨年下半期から今年上半期までウォンが下がる間にKOSPIは大きく上がり、反対にウォンが上昇に転じた6月以降にKOSPIは急落した。以前はめったに見られなかった現象」と指摘した。その上で「急激なウォン上昇と通貨価値変動性拡大が外国人にとって韓国証券市場に対する売り心理をあおっている」と説明した。株価がなかなか上がらなくてもウォンが上がればドル換算した韓国株の評価額は増えるだけに、為替差益確定の欲求を刺激しているという診断だ。

ウォン高にともなう企業の「業績鈍化錯視」も証券市場には悪材料だ。ドルが下がればドル基準売上よりウォン基準売上が少なく見える。証券会社関係者は「7－9月期の業績見通しを提示する時には1ドル＝1440ウォンを適用したが、いまは100ウォン以上ドル安なので同じ売り上げでも株主の立場では失望感が増幅される」と話した。

結局株式市場と外国為替市場の伝統的なつながりが切れた背景には、予測不可能な為替相場の変動性がある。外国人はウォンが再び下がる前に韓国株を売り、韓国の輸出企業はドルの追加下落に備えて稼いだドルをウォンに替えて需給の均衡が崩れているという分析が出ている。

パク・サンヒョン研究員は「円とウォンの相場を見ればウォン高が徐々に過度な水準に近付いている。これまで過度だったウォン安が相当部分解消された点は肯定的だがウォンの変動性が落ち着けば外国人の積極的な韓国株売りが停滞するだろう」と話した。

ただし今後ウォンの追加上昇は限定的なものと専門家は予想する。NH投資証券のアン・ギテ研究員は「輸出好調はウォン高要因だが対米投資を含んだ外国人直接投資（FDI）と国民年金など海外投資にともなうドル需要がドル供給を一部相殺するものと判断する。為替相場は1ドル＝1300ウォン中後半台水準を継続するだろう」と話した。