外交において自尊心と国益が常に同じ方を向くとは限らない。2001年4月、中国海南島近くの上空で中国の戦闘機と米軍のEP-3偵察機が衝突した。米国の偵察機は海南島に緊急着陸し、米国の乗員24人は中国に拘束された。事故の責任をめぐり双方の主張が対立し、中国が米国の公式謝罪を要求したことで、両国関係は一触即発の危機に向かった。当時のブッシュ政権のコリン・パウエル国務長官は「謝罪(apology)」は米国の責任を認めることになるため受け入れられないと線を引いた。その代わりに中国人操縦士の死には遺憾の意を表し、米偵察機の中国領空進入と着陸については「深い遺憾(very sorry)」と述べた。米国は原則を曲げない一方で中国が引き下がる名分を与え、最終的に拘束されていた乗員を取り戻した。原則を守りながら実利を得たのだ。
これとは反対の事例が2012年の韓日対立だ。李明博(イ・ミョンバク)大統領は光復節(解放記念日)を控え、現職大統領として初めて独島(ドクト、日本名・竹島)を訪問した。実効支配している韓国の領土を大統領が自ら訪れ、主権を守る意志を示す行動だった。しかし外交的には領土問題を国際社会に浮き彫りにする結果を招いた。日本は直ちに大使を召還し、国際司法裁判所への提訴を進めるなど反発した。さらに李明博大統領が「天皇が訪韓したいのであれば、独立運動で亡くなった方々を訪ねて心から謝罪すればよい」と発言したことで、両国関係は1965年の国交正常化以降で最悪となった。