韓国の自主国防は選択ではなく国家の生存のための切実な要求から出発した。1969年のニクソン・ドクトリン発表をきっかけに、米国は海外駐留米軍の削減と同盟国の防衛責任強化を求めた。ニクソン・ドクトリンにより在韓米軍撤退の可能性が浮上し、国家安全保障の構造的な脆弱性が明らかになると、当時の朴正熙（パク・ジョンヒ）政権は外部に依存していては国家の生存を保障できないという危機意識を強く抱いた。

これを受け、国防科学研究所の設立、防衛産業基盤の構築、国産ミサイルの開発、兵器の国産化などを中心に国家主導の自主国防体制を稼働させた。当時の自主国防は単なる政策上の選択ではなく、国際秩序の変化の中で国家の生存をかけた戦略的決断だった。

現在の安全保障環境も当時と似た構造的な変化を見せている。米国はインド太平洋戦略の強化の流れの中で、戦略的優先順位を韓半島（朝鮮半島）中心から台湾・南シナ海・中東にまで広げている。同盟国の役割拡大と戦略的柔軟性を求めている。同時に北朝鮮の核・ミサイル、通常兵器の先端化に伴う脅威はしだいに高度化し、中国は西海（ソヘ、黄海）でグレーゾーン戦略を強化している。中東紛争やロシア・ウクライナ戦争からも分かるように、現代戦は大量生産が可能な消耗型兵器システムと、人工知能（AI）を基盤とする無人戦闘を中心に進化している。

いまや未来の戦場の勝敗は、戦場を圧倒する「ゲームチェンジャー」レベルの先端兵器を構想し、それを実戦戦力として実現する能力にかかっている。これは普段の問題意識と知的能力、そして切実さが結びついた時に実現できる。米国の相殺戦略とミサイル防衛システム「ゴールデンドーム（Golden Dome）」構想、中国の対艦弾道ミサイル（ASBM）を基盤とする接近阻止・領域拒否（A2／AD）戦略には、将来の脅威を先制的に想定して備えようという意図が込められている。強い相手を単純に模倣するのではなく、その強みを無力化する新たな解決策を模索した事例だ。

未来の戦場を主導する「ゲームチェンジャー」兵器の確保競争に入った先進国のように、韓国もスピードを上げなければならない。現代戦の変化に対応するため、従来の兵器取得システムを先端兵器の開発環境に合わせて革新する必要がある。兵器システムの開発・戦力化にかかる期間を短縮し、技術開発者と兵器を必要とする軍が未来の戦場における作戦概念を共同で設計することが求められる。これを通じて将来の脅威に備える未来対応型の国防体制構築が避けられない。

米国はロシア・ウクライナ戦争でドローンと自律型無人システムが戦争の様相を変えたという教訓を反映し、「リプリケーター（Replicator）イニシアチブ」を推進している。これにより兵器の取得期間を短縮し、安価で大量生産が可能な自律型無人システムの確保を加速させている。

韓国は北朝鮮の脅威に対応して3軸体系など独自の戦力を発展させてきた経験がある。これを基にAI戦とドローン戦の時代に対応した「ゲームチェンジャー」先端兵器の開発と国防革新が要求される。いまや自主国防は単に現在必要な兵器を確保する段階を超えなければならない。未来の戦場を主導する高威力・極超音速ミサイル、超空洞魚雷、AI群集ドローン、無人潜水艇、次世代ミサイル防衛網の核心となるレーザー兵器、電源として活用できるマイクロ原子炉（MMR）など「ゲームチェンジャー」となる先端技術の開発が重要だ。

しかし、先端兵器システムの競争力は結局のところ、それを構想して開発する人材から生まれる。北朝鮮も体制維持のための核心的手段として、国防科学技術人材を戦略資産として管理し、研究開発能力の強化に集中している。韓国も「ゲームチェンジャー」兵器の開発に向け、優秀な研究人材の確保と育成に国家的な力を集中させなければならない。

1970年代に朴正熙政権が自主国防と防衛産業の育成を推進する過程で、科学技術人材を積極的に発掘・誘致し、研究開発基盤を整備した結果が、今日の世界的レベルの防衛産業と国防力の土台となった。結局、未来の自主国防とは、先端兵器の確保競争を超えて、先端技術を生み出す人材の確保競争だ。もう国防科学技術人材を国家安全保障を担う戦略資産として認識する必要がある。優秀な人材の流入と研究環境の改善、長期的な人材育成体制を構築してこそ、韓国は未来の戦場の変化を主導し、持続可能な安全保障能力を確保できるだろう。これは単なる国防政策ではなく、安全保障と未来を左右する国家戦略の問題だ。

パク・ジョンスン／韓国航空大学客員教授／元国防科学研究所（ADD）所長

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