10日ぶりに為替相場の方向がひっくり返った。1330ウォン台まで下がったドル相場は再び1400ウォン水準を見据えている。米連邦準備制度理事会（FRB）が3年2カ月ぶりに金利を引き上げ、追加利上げの可能性まで開きドルが再び力を得た影響だ。

21日のソウル外国為替市場で為替相場は1ドル＝1387．30ウォンで取引を開始し、午後3時30分に前営業日より2．30ウォンのウォン高ドル安となる1ドル＝1381．00ウォンで取引を終えた。9日に1336．10ウォンだった相場は18日に1383．30ウォンまで7営業日ドル高が進み47．20ウォン上がった。21日の終値も9日より44．90ウォン、3．4％のウォン安ドル高水準だ。

背景はFRB発のドル高だ。FRBは16日に政策金利を年3．75～4％から0．25％引き上げ、追加利上げの可能性も示唆した。連邦公開市場委員会（FOMC）会議前に99．5％台だったドル指数はその直後に100．2まで上がり、この日も100．3前後を維持した。

FRB発の金利ショックに原油高まで重なりアジア通貨が一斉に揺れた。米国債利回りが上がればドル資産に資金が移動し、原油価格上昇は原油輸入に必要なドル需要を増やす。アジア主要国はエネルギー輸入依存度が高く、ドル高に原油高まで重なれば原油決済用ドル需要が増え通貨価値がさらに簡単に押される。

同じ衝撃にもウォンがより大きく揺れた。この10日間にアジアの主要通貨のうちウォンの下落幅は主要通貨のうち最も大きかった。韓国銀行経済統計システム（ECOS）によると9日から21日まで円は2．3％、タイ・バーツは1．4％、インド・ルピーは1．2％、フィリピン・ペソは0．8％、インドネシア・ルピアは0．6％ドルに対し下がった。ウォンは同じ期間3．4％下落した。

ウォンは世界的金利とリスク回避心理に特に敏感だという分析が出ている。外国人株式資金の動きが為替相場の需給に早く反映され、半導体など景気敏感業種の割合も高くリスク回避が強まる時に株価とウォンがともに圧力を受けることがある。国内需給もウォン安をあおった。SKハイニックスの米国預託証券（ADR）上場と関連したドル流入が終わり国民年金の戦略的為替ヘッジが中断されたという話が重なった。法人税中間予納を控え企業のドル売り需要も弱まった。

日本銀行も18日に金利を年1．00％から1．25％に31年ぶりの高水準に引き上げたが、円安はもっと深刻だった。韓国銀行ECOSを見れば円相場は9日の1ドル＝153．58円から21日には157．07円と2．3％円安が進んだ、日本の外為当局は18日、主要銀行に為替相場を尋ねる「レートチェック」に出た。レートチェックは実際の市場介入に先立ち実施されるケースが多く、市場では日本当局が円買い介入に出る可能性が一層高まったというシグナルと受け止めているHSBCのアジアチーフエコノミスト、フレッド・ノイマン氏はこの日ロイターに「投資家は日本銀行が金利をさらに上げFRBの緊縮について行く意志があるのか再びテストする可能性が大きい」と話した。

当分1400ウォン水準をめぐる攻防が続く見通しだ。iM証券のパク・サンヒョン研究員は「原油価格が再び上がったり円安が激しくなればドルの上昇圧力が大きくなるかもしれない」と話した。新韓投資証券のハ・ゴンヒョン研究委員は「FRBの緊縮懸念が相当部分反映された上に半導体輸出も堅調で為替相場上段は制限されるかもしれないが、高い原油価格はドルが下がる速度を遅らせるだろう」と予想した。