イラン戦争が長期化し、サウジアラビアが最悪の安全保障上の危機に直面している。親イラン勢力による武力挑発がサウジ本土や周辺海域で続く中、安全保障上の最大の友好国である米国までもが消極的な姿勢を見せ、サウジの悩みは深まっている。



14日（現地時間）、イエメンの反政府武装組織フーシ派のヤヒヤ・サリー報道官はX（旧ツイッター）で、「数十発の弾道ミサイルとドローン（無人機）を投入し、サウジのハミース・ムシャイトにあるキング・ハーリド空軍基地に対する軍事作戦を実施した」と明らかにした。前日にサウジがイエメンのタイズ州などを58回空爆したことへの対抗措置だという。

同日、AP通信は、フーシ派が紅海南部のハニシュ諸島にある大ハニシュ島と小ハニシュ島をいずれも掌握したと報じた。ハニシュ諸島は、バブ・エル・マンデブ海峡から北に約160キロ離れた紅海南部の戦略的要衝だ。ホルムズ海峡が事実上封鎖された状況で、中東産原油の主要な代替輸送ルートとして浮上したバブ・エル・マンデブ海峡までもが脅かされることになった。

それだけではない。11日には、イラクから発射された複数のドローンが、サウジ東部の油田地帯と紅海沿岸のヤンブー港を結ぶ東西横断パイプラインを攻撃し、パイプラインの稼働が停止した。先月31日には、ホルムズ海峡を航行していたサウジ国営海運会社バハリ所属の超大型タンカー「シドル」が攻撃され、フィリピン人の船員2人が死亡した。サウジはイラン側による攻撃とみている。

サウジが切迫した状況に陥る一方、米国は積極的な軍事支援には踏み込まない姿勢を示している。ムハンマド・ビン・サルマン皇太子は10日、ドナルド・トランプ米大統領と2度にわたり電話会談し、フーシ派に対する軍事行動を要請したが、トランプ大統領はこれを拒否した。CNNによると、米国は最近、サウジに合同軍司令部を新設し、軍事顧問約100人を配置するなど、間接的な支援策を打ち出すにとどまった。

これについて、米シンクタンク「アトランティック・カウンシル」のダン・シャピロ特別研究員は、ニューヨーク・タイムズ（NYT）に対し、「海軍戦力を投入しすぎている米国が、新たな戦線を開くことに消極的なのは不思議ではない」と分析した。米国防総省が同日発表した報告書によると、開戦以降、中東8か国で米軍基地が数百か所破壊され、航空機50機以上が被害を受けた。迎撃ミサイルや精密誘導爆弾など、主要な弾薬の在庫も大幅に減少した。

それでも、長年トランプ氏との関係を深めてきたビン・サルマン皇太子にとっては、戸惑いを覚える事態だろう。サウジは第2次トランプ政権の発足直後、米国との貿易・投資を4年間で6000億ドル（約93兆円）規模に拡大すると約束した。こうした対米投資や経済協力の一環として、昨年5月のトランプ大統領のサウジ訪問時には、1420億ドル規模の防衛装備品などの包括的な取引も発表した。サウジの政府系ファンドは2024年、トランプ氏の娘婿ジャレッド・クシュナー氏が設立したプライベート・エクイティ・ファンドに20億ドルを投資したこともある。NYTは、それにもかかわらず、サウジは安全保障面での支援を受けられなかったと指摘した。マイケル・ラトニー前駐サウジ米大使は「サウジは強い失望を感じている。彼らにとって最悪のシナリオだ」と語った。外交による事態打開の見通しも不透明だ。14日に予定されていたイランと湾岸諸国の会談も、突然延期された。

こうした中、サウジが秘密裏に保有してきた中国製の短距離弾道ミサイル「DF-15A」をフーシ派に対して使用した形跡が確認されたと、米軍事専門メディアTMZが報じた。実際の発射が確認されれば、フーシ派だけでなく、イランに対してもミサイルを使用する意思を示すシグナルと解釈される。