売買代金が3カ月間で62％蒸発したKOSDAQ市場の復活に向けては、▽実績を備えた主導セクター出現▽機関・長期資金流入▽果敢な不良企業整理――という「3拍子」が必要だという専門家の診断が出てきた。中央日報が主要証券会社のスモールキャップ・市況アナリスト12人を対象に質問・面接した結果だ。

韓国取引所によると、KOSDAQの1日平均売買代金は5月の15兆5661億ウォンから8月には5兆8731億ウォンまで急減した。今年韓国総合株価指数（KOSPI）が66％上がる間にKOSDAQは11．16％下落した。上半期の株式・社債公募調達額も前年同期より15．6％減り、企業公開（IPO）と有償増資もそれぞれ30％前後減少した。

背景には業績不振と高い企業価値評価負担がある。有進（ユジン）投資証券マクロ分析室長のホ・ジェファン氏は「今年KOSDAQ上場企業の利益は13兆ウォン台で昨年より増えたが、2021年の19兆ウォン以降は減少傾向。12カ月予想株価収益率（PER）は18～19倍でKOSPIの5～6倍より3～4倍高い」と分析した。NH投資証券のカン・ギョングン研究員は「利益が裏付けられる銘柄は依然として少数。資金調達が行き詰まれば結局設備・研究開発投資から後回しにされる」と指摘した。

専門家12人のうち5人は市場を着実に導く主導セクターが位置してこそ傾向的な反騰が可能だとみている。最近バイオ、二次電池、ロボット、半導体部材装備など有望セクター間の手変わり周期が過度に短く中期上昇動力が続かずにいるということだ。

2番目のカギは慢性的な個人投資家への偏りを打破する「機関・長期資金流入」だ。専門家12人中8人がこれを主要課題として提示した。KOSDAQ専用商品に所得控除・税額控除などの優遇を与え、年金基金にKOSDAQへの投資呼び込みを強化しなければならないという注文が出てきた。大信証券FICCリサーチ部長のイ・ギョンミン氏は「昇降制とプレミアム指数で始め、関連した上場投資信託（ETF）、インデックス商品を付ければ機関資金が流入する通路を作ることができる」と話した。

不良企業は果敢に整理した上で成長企業には機会を与える「多産多死」市場への体質改善も必要だ。韓国投資証券によると、SPAC合併（存続・消滅）を除いた新規上場企業のうち技術特例企業の割合は2017年の11．1％から今年8月には59．3％に高まったが、市場の成長につなげることができなかった。進入の敷居は低くなったのに対し、脱出口が閉ざされ「ゾンビ企業」を量産したためという指摘が出る。韓国投資証券のユン・チョルファン首席研究員は「KOSDAQ活性化の出発点は市場健全性改善とこれを通じた体質改善。上場廃止活性化を通じた体質改善が短期的に早く正確に作用できる」と説明した。

NH投資証券のペク・ジュンギ氏も「成長性と技術力を中心に機会を広げる一方、競争力を喪失した企業の整理はよりスムーズにさせる方向が望ましい」とした。ただ彼は「時価総額のような一律的なものさしの代わりに割引キャッシュフロー（DCF）などを活用した未来価値を考慮して潜在力ある企業に対する脱出口は与えなければならない」とした。

韓国政府は最近の市場状況を考慮し、来年1月に予定したKOSDAQ上場廃止時価総額基準を200億ウォンから300億ウォンへの追加引き上げを来年7月に6カ月先送りした。一定の財務要件を備えた企業は整理売買なしでKONEXに移転上場できる道も開くことにした。市場の衝撃を減らすため速度を調節したのだ。ただ政策の一貫性と予測の可能性を高める課題が残った。ある研究員は「親会社の株主価値を損ねる無分別な分割上場は防がなければならないが、それでも大企業子会社の上場を無条件で封じてはならない」ともした。