ネパールと中国の国境にあるヒマラヤ山岳地帯で発生した大洪水で、韓国人9人が行方不明となってから13日目の7日（現地時間）も捜索が続けられたが、目立った成果は得られなかった。ただ、韓国政府は、韓国人が行方不明となった地域での徒歩による捜索に協力するとのネパール側の意向を確認しており、捜索範囲を広げていく方針だ。

政府合同迅速対応チームの関係者は同日午後、ネパールの首都カトマンズで記者団に対し、「ネパール当局から、連絡が途絶えた韓国人の家族が捜索を希望している地域で捜索を行えるよう協力するとの回答を得た」と説明した。そのうえで、「現地での捜索に向けてネパール軍と調整を進めており、現場の状況を踏まえ、明日には捜索を実施できることを期待している」と述べた。

趙顕（チョ・ヒョン）外交部長官は前日、ネパールのシシル・カナル外相との会談で、韓国人9人が行方不明となった地域の地図を提示し、家族が捜索を希望する場所を重点的に説明したという。迅速対応チームの関係者は「外相会談でネパール側が、連絡が途絶えた韓国人の家族の要望を急きょ受け入れ、捜索に協力することになった」と述べた。

これに先立ち、韓国海外緊急救護隊（KDRT）は、行方不明の韓国人らが滞在していたアッパー・トリシュリ（UT）－1水力発電所のキャンプから約2キロ離れたバグマティ州ラスワ地区のラムチェを、徒歩で捜索することを提案していた。当初は「危険だ」として認めなかったネパール軍は、この日、協力する方針に転じた。

実際、ウィアダムから発電用タービンのある建屋までの一帯は、傾斜が90度近くにもなる山岳地帯だという。KDRTは同日も午前からネパール軍の支援を受け、ヘリコプター3機を投入した。行方不明の韓国人1人が勤務していた上流のウィアダム付近を捜索したが、目立った成果は得られなかった。

先月26日にヒマラヤ山岳地帯の上流域で発生した大洪水による死者は、7日時点で、ネパールだけで1355人に上る。国境付近の中国チベット自治区で、今回の洪水に伴う土石流によって死亡した43人を合わせると、死者は計1398人となる。

行方不明者は、ネパールの4996人とチベット地域の519人を合わせ、計5515人に上る。この中には、UT－1水力発電所の建設に携わっていた韓国人従業員9人も含まれている。内訳は、斗山（トゥサン）エナビリティの従業員6人と韓国南東発電の従業員3人だ。