◇イランは即時再報復…米国もイラン船舶攻撃

革命防衛隊は声明を出し「侵略者らには苛酷な処罰が待っている。米国は自分たちの新たな攻撃を後悔することになるだろう」と明らかにした。民間人の犠牲に対しては「むしろホルムズ海峡の安全保障をより強固にし、戦士らの決意を新たにする契機になるだろう」とした。

革命防衛隊はその直後、「勇猛な戦士らが侵略者らに骨身にしみる後悔を抱かせる報復にすでに着手した。最初の措置として新型防空システムを動員し米侵略軍の先端MQ9ドローン50機目を撃墜した」と主張した。続けて2日未明にヨルダン、バーレーン、イラク、クウェートの4カ国にある米軍基地を攻撃したと明らかにした。イランのタスニム通信も「米国を狙ったイラン軍の決定的作戦が始まった。イランのミサイルと無人機が域内の米軍基地と主要施設を標的に打撃している」と伝えた。バーレーン国防省はイランの空爆を何回も迎撃し撃墜したと明らかにした。

こうした中、アクシオスは1日に米軍がホルムズ海峡を航行する船舶を攻撃するイランに対する正面対抗としてイラン政府所属のタンカー2隻を攻撃したと報道した。アクシオスは「トランプ大統領が承認した『タンカー対タンカー』政策の一環」と説明した。米軍がイランの船舶攻撃に対する報復としてタンカーを同様に攻撃したのは初めてだ。

◇韓国海運会社所有のタンカーまた襲撃

ニューヨーク・タイムズとフィナンシャル・タイムズはこの日、ホルムズ海峡でイランの攻撃を受けたタンカー2隻のうち1隻が韓国系海運会社の長錦商船（シノコー）の所有だと報道した。フィナンシャル・タイムズは長錦商船が所有するタンカーとサウジアラビア国営石油会社所有のタンカーが攻撃を受けたと伝えた。ニューヨーク・タイムズも攻撃された船舶をそれぞれサウジのタンカーと長錦商船が運営するリベリア船籍のタンカーと特定した。

ただ外信が報道した韓国企業所有の船舶は長錦商船の関連会社が再用船したものという。

韓国海洋水産部関係者は「攻撃された船は韓国船籍ではなくリベリア国籍の船であると把握している。長錦商船がこの船舶を借り受けて再度貸し出したもの」と明らかにした。その上で「この船舶は韓国の海運業登録履歴がなく、韓国人船員も乗っていない」と話した。

韓国海運協会もやはり「長錦商船を通じて確認したことによると、攻撃を受けた船舶と最近のイランのブラックリストと関連して言及された5隻の船舶いずれも（韓国ではなく）海外の船主が100％所有した船舶。この船舶に韓国人船員はおらず、全員が海外の石油会社が採用した外国人船員」と明らかにした。

5月にも長錦商船の船舶がホルムズ海峡を脱出したと外信で報道されたが、長錦商船はこれらの船舶が再用船したものであり、同社としては行き先などを知ることはできない明らかにしている。

戦争勃発当時ホルムズ海峡に足止めされた韓国船舶は26隻だった。このうち24隻は米国とイランの終戦合意で一時的に海峡が開放された際に抜け出しており、現在2隻だけが残っている。外信によると今回攻撃された2隻のタンカーはイランのホルムズ海峡封鎖を避け米国側が用意したオマーン側航路を航行しているところをイランが撃ったと推定されるロケット砲攻撃を受けた。

標的空爆で結婚式場を打撃…ホルムズ海峡では韓国企業所有のタンカーに被害（1）