◇ピョン・ミンチョル記者、ネパール大洪水の現場を行く

1日午前（現地時間）、ネパール・カトマンズのネパール赤十字社（NRCS）本部に設けられた緊急対応センター（EOC）。大規模な洪水で電気と通信が途絶えた地域を支援するための発電機や、負傷者を治療するための医薬品をぎっしり積んだトラックのエンジンがかかった。ネパール赤十字社所属のトラック運転手ディパークさん（49）は「洪水で道路が寸断されたが、状況が切迫しているため、トラックが行ける所まで何としてでも支援できるよう努力している」と話した。

倉庫には各国から送られてきた救援物資がうず高く積まれていた。大韓赤十字社を通じてサムスンが送った防水シートも目についた。ネパール赤十字社は日を追うごとに増える犠牲者の遺体を収容するため、これまでに遺体収容袋約1900個を各地に送り、さらに約2000個を確保した。ネパール赤十字社のアマル・パウデル副局長は「世界各国から救援物資が送られているが、特に韓国は2015年のネパール地震に続き、今回の洪水でも大きな支援をしてくれている」とし「行方不明者の中に韓国人がいることがあまりにも残念で悲しい」と話した。ネパール赤十字社は緊急対応センターを24時間非常対応体制で運営しながら、救援コントロールタワー役を果たしている。救援物資を届けるだけでなく、家族と連絡が途絶えた人々を支援したり、行方不明者の身元確認作業も並行して行っている。各地域とつながるホットラインを担当するビプルさんは「行方不明者があまりにも多く、手続きに時間がかかっている」と訴えた。

この日緊急対応センターの会議では、被災地域の救援状況の説明とともに、行方不明者・死者の家族に対する心理治療、3カ月分以上の救援物資を確保する方法などが話し合われた。緊急対応センターのルドラ・アディカリ運営責任者は「ネパール政府と協議し、支援が必要な部分を細かく確認している」とし「すべてを失った人たちなので、あらゆる支援をしなければならないが、予算や時間が足りない」と残念そうに語った。

韓国からも救援支援が相次いでいる。すでに救援物資を送った大韓赤十字社は11月まで義援金の募金活動を行う計画だ。大韓赤十字社の関係者は「正確な被害状況を把握するため、きょう担当者がネパールに向けて出国した」とし「ネパール当局の需要を把握して支援規模を決める予定」と話した。ネパール韓人会はカトマンズ近郊の3カ所を拠点に指定した後、救援物資を受け取り、各被災現場に届けている。

韓国政府はこの日、ネパールの洪水被災地域への海外緊急救援隊の派遣を決めた。外交部、韓国国際協力団（KOICA）、消防庁などの44人で構成された海外緊急救援隊は、今後、ネパールのラスワ地域で災害救援や人命救助、医療救援活動を行う計画だ。韓国人行方不明者9人を捜索するため事故地点付近に投入された政府合同迅速対応チームは、ネパール軍との合同捜索を本格化した。この日、ネパール災害管理庁によると、先月26日にネパール・中国国境で発生した洪水により、ネパール側の死者は1003人に増えた。中国側の死者16人を合わせると、死者は計1019人となる。行方不明者はネパール側3916人、中国側546人の計4462人となっている。