ネパールの大洪水で連絡が途絶えた韓国人9人を捜索するため派遣された政府合同迅速対応チームは、ヘリコプターの運航が難航する中、陸路での捜索を開始することにした。

迅速対応チームの関係者は30日（現地時間）、ネパールの首都カトマンズのホテルで記者団に対し「今日は残念ながらヘリコプターの許可が下りなかった」とし「一部の人員が朝、陸路で出発し、できるだけ事故現場に近い場所まで移動した」と明らかにした。

この日、迅速対応チームが到着したのはビドゥルのバタール地域。バタールは事故が発生したラスワ地域から約70キロ離れた場所にある。

迅速対応チームはこの日、バタールで現場状況を把握し、隊員らが陸路で進入する際に必要な物資や装備などを検討した。

隊員らが状況を総合的に判断した結果、陸路での捜索活動が可能だと判断し、一日以内に事故現場付近に進入する計画だと、対応チームは伝えた。

迅速対応チームの関係者は「ここから道を進んでいけば事故現場近くの村まで行くことができる」とし「これを念頭に置いて事前調査など必要な作業を行った」と説明した。

対応チームは陸路で進入した後の捜索活動でドローンを活用するため、その使用許可も申請している。また、この日、警察関係者との面談では、行方不明の韓国人がいると推定される地点を中心に捜索してほしいと要請した。

対応チームの関係者は「ネパールでは現在（政府の方針に基づき）外国の救助隊は一切活動していない」とし、救助・捜索活動を行う上で制約がある状況だと伝えた。