ドナルド・トランプ米大統領が「韓米共同訓練の縮小」を指示してからわずか1日で、「乙支（ウルチ）フリーダムシールド（自由の盾）」（UFS）訓練を縮小しようとする動きが具体化している。米軍はひとまず共同訓練に参加する人員を減らした後、いったん元に戻した。同盟国である両国の共同訓練が片方の一方的な通知によって変更されるのは前例がない。トランプ政権2期目に入り、韓米同盟が「ニューノーマル」に入ったのではないかとの懸念が出ている。

エグザビエル・ブランソン在韓米軍司令官は18日、予定されていた「ポプラ事件」50周年行事が開かれた京畿道坡州（キョンギド・パジュ）の共同警備区域（JSA）を訪れる代わりに、ソウル竜山（ヨンサン）の国防部庁舎を訪問した。予定になかった日程だった。午後3時20分ごろ、国防部ロビーで中央日報記者の取材に応じたブランソン司令官との短いやり取りは次の通りだ。

－－訓練縮小をめぐり何が起きているのか。

「私の大統領の投稿を見ただろう。私は安圭佰（アン・ギュベク）長官とこれについて話をするために来た。はっきり申し上げるが（Look）、私は韓米同盟を支持しており（pro－alliance）、戦時作戦統制権の移管にも賛成している（pro－OPCON transfer）」

ブランソン司令官は訓練縮小に関する質問に、韓米同盟と戦時作戦統制権移管に賛成するという、やや方向性の異なる答えを付け加えた。これは訓練縮小が同盟を揺るがしかねないという意味に解釈されるのを防ぐためのものであると同時に、米軍側も現在の状況を異例の事態と捉えていることを意味すると考えられる。ブランソン司令官は午後3時43分ごろ庁舎を後にした。

これに先立ち、トランプ大統領は16日（現地時間）、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で韓米共同訓練に言及し、「今になって中止するには遅すぎることを考慮し、私はピート・ヘグセス戦争省長官に訓練規模を大幅に縮小するよう指示した！」と明らかにした。

これを受け、戦争省レベルの指針が在韓米軍に下達され、18日に韓米が本格的な協議手続きに入った。

軍消息筋によると、韓米は当初17～27日に予定されていた指揮所演習（CPX）を大幅に縮小する案を検討している。コンピューターシミュレーションを基盤とする共同演習は第1部の防御作戦と第2部の反撃で構成されるが、北朝鮮が敏感に反応する第2部の反撃演習は中止する可能性が高いという。米国側はCPXと連携した野外機動訓練（FTX）も別途実施する案を提案したことが分かった。今年の大隊級以上のFTXは14件で、韓国側の要請によりすでに昨年（22件）より減っていた。

複数の軍消息筋によると、すでに前日の17日午後遅く、在韓米軍の指揮所であるCPタンゴから米軍人員の一部が撤収し、翌日に復帰した。トランプ氏のSNS投稿を受け、在韓米軍が独自に人員を減らした後、韓国側との協議を経て全般的に実施計画を見直すため復帰した可能性がある。

トランプ氏の指示からわずか1日、韓米が別々に訓練（2）