韓国・誠信（ソンシン）女子大学の徐坰徳（ソ・ギョンドク）教授が、女優ハヨン（本名アン・ハヨン）の曽祖父、安商浩（アン・サンホ、1872～1927）の親日行為をめぐる論争について、日本メディアが「現代版の連座制」だと批判したことに対し、苦言を呈した。

徐教授は14日、自身のソーシャルメディア（SNS）を通じて「ハヨンの曽祖父、安商浩をめぐる親日行為の論争が続く中、日本メディアがハヨンに浴びせられた批判を『現代版の連座制』と規定し、論争になっている」と明らかにした。

徐教授によると、日本メディア「JBプレス」は12日、「なぜ韓国は『親日派の子孫』を許さないのか？ 芸能人を追い詰める『現代の連座制』と歴史の武器化」という趣旨のコラムを通じて、ハヨンの曽祖父をめぐる論争を詳しく取り上げた。

コラムでは「韓国の芸能界には、古くからつきまとう『緋文字』がある。ほかでもない、『親日派（チニルパ：日本統治時代に日本に協力した人物）』の子孫という烙印だ」とし、「ハ・ヨン本人が日本統治時代を経験したわけでもなく、会ったこともない曾祖父の過去の行いが問題視されているのだ。到底、理屈に合わない感がある」と言及した。

また、フジテレビの客員解説委員である鴨下ひろみ教授も別のコラムで「韓国には『独立運動をすれば三代が滅び、親日をすれば三代が栄える』という言葉がある」と紹介した。

その上で、過去を忘れないことは重要だが、曽祖父に対する疑惑を理由に広告まで非公開にするのは現代版の「連座制」だと批判した。

これについて徐教授は「日本メディアにこのような批判をする資格があるのか」とし、「強制動員に関する歴史を歪曲（わいきょく）して国連教育科学文化機関（ユネスコ）世界遺産に登録させた国はどこなのか」と問い返した。

続けて「日本軍慰安婦おばあさんたちに心からの謝罪と賠償をきちんと行ったのか」とし、「大韓民国の独島（トクド、日本名・竹島）をいまだに自分たちの領土だとごり押し主張を展開している国が、まさに日本だ」と指摘した。

さらに「日本メディアは自ら正しい歴史認識を持って行動した後で、他国を批判せよ」と一喝した。

今回の論争は、ハヨンが7日に放送されたKBS（韓国放送公社）第2テレビのバラエティ番組『屋根部屋の問題児たち』に出演し、4代続く医師一家であることを明らかにしたことから始まった。ハヨンは、曽祖父が日本で西洋医学を学んだ後、漢陽（ハニャン）で初めて開業した医師で、高宗（コジョン）皇帝を診療したと明らかにした。

その後、ハヨンの曽祖父が安商浩であることが知られ、安商浩の日帝強占期の行跡をめぐる論争が浮上した。

これを受け、ハヨンの所属事務所BISTUSエンターテインメントは10日、安商浩の親日疑惑について「事実無根」と対応したが、翌日には「安商浩氏が1916年、大正親睦会の評議員名簿に名前が記載されている記録が実際に存在することを確認した」として立場を変えた。

その上で「意図せず論争を招いたことについて、女優本人は非常に心を痛めている状況」とした。