国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長をめぐる早期退陣論争が米国と欧州の政治・資本をめぐる勢力争いへと拡大する様相を呈している。欧州サッカー連盟（UEFA）を中心とする世界サッカー界の波状攻勢でインファンティーノ会長が守勢に追い込まれると、彼の「頼みの綱」であるドナルド・トランプ米大統領が自ら擁護に乗り出した。

トランプ大統領は11日（現地時間）、自身のソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」に「FIFAがいかなる理由であれインファンティーノ会長の交代を検討するなら、それはひどい間違いになる」と投稿した。トランプ大統領は「インファンティーノはワールドカップ（W杯）を史上最も成功裏に開催した人物だ。彼が率いた北中米大会は以前に比べ4倍以上の成功を収めた」とし、「彼が去れば、FIFAは二度とそれほどの成功と収益性を保証できない」と強調した。

トランプ氏の登場は、最近UEFAをはじめ、北中米カリブ海サッカー連盟（CONCACAF）、アジアサッカー連盟（AFC）など3つの大陸サッカー連盟がインファンティーノ会長の辞任を公に求める共同書簡を発表した直後だった。3つの大陸連盟はこの書簡で「インファンティーノ会長の欺瞞的な態度によって信頼関係が完全に崩壊した」とし、即時辞任を求めた。

これに先立ち、インファンティーノ会長が推進しようとして論争の末に撤回したW杯株式の民間投資ファンドへの売却の試みが対立の導火線となった。インファンティーノ会長は先月、「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」という名称の子会社を設立し、W杯を含むFIFA主催大会の運営を任せる構想を明らかにした。同社の株式の一部を民間に売却し、それによって得た約40億ドル（約6370億円）を世界211のFIFA加盟国に分配する計画も併せて公開した。

その後、世界のサッカー界は騒然となった。UEFAは「サッカーを人質に取り、民間企業に株式を渡そうとしている。分配金はFIFAの黒い計略を隠すための包装紙にすぎない」と公開の批判声明を出し、他の複数の大陸も同調した。特に当時、FFEの株式を買収しようとした米国のベンチャーキャピタルの経営者がトランプ大統領の親族（娘婿ジャレッド・クシュナー氏の実弟）だったことが明らかになり、反対の声はさらに強まった。

ついにはUEFAを中心に「W杯ボイコット」というカードまで登場すると、インファンティーノ会長は慌てて白旗を上げ、撤回の意向を明らかにした。しかし、すでに火が付いた「会長辞任論」を鎮めるには力不足だった。

この時点でトランプ氏が登場した背景をめぐり、サッカー界内外では単なる義理を超えて「利害関係」を疑う声が強まっている。北中米大会の準備過程で、インファンティーノ会長とトランプ大統領は「蜜月関係」と呼べるほど近かった。昨年12月に開かれた組み合わせ抽選会で、インファンティーノ会長が「FIFA平和賞」を新設し、初代受賞者にトランプ大統領を選定したことが代表的だ。これについて「ノーベル平和賞の受賞に失敗した後、失望したトランプ大統領の心をつかむための決定だ」との批判が絶えなかった。FFE株式売却の推進と撤回の過程を通じ、「インファンティーノ－トランプ・コネクション」をめぐる疑惑はさらに深まった。

FIFA権力の最上層部を揺るがした今回の状況は、世界のサッカー資本の主導権をめぐる米国と欧州の勢力争いへと広がる様相を見せている。インファンティーノ氏の背水の陣とトランプ氏の援護射撃が、UEFAの「国際サッカー指導部交代」を求める声に耐えられるかどうかが注目される。