1日に開催された仁川（インチョン）ペンタポート・ロックフェスティバルで、ヘッドライナー（メイン出演者）を務めた英バンド「マッシヴ・アタック」が、公演中に表示した5・18民主化運動に関する字幕が論争を呼んでいる。マッシヴ・アタックは、1991年のデビューアルバム発売以来、気候危機や人権、反戦などの社会的メッセージを発信してきた英国のグループだ。

この日、マッシヴ・アタックは、モザイク処理された新軍部による民間人虐殺の映像に、「1980年、米国は光州（クァンジュ）で韓国政府が行った民間人虐殺を支援した」とする字幕を表示した。マッシヴ・アタックは、5月27日にフィンランド・ヘルシンキで行われた公演からこの映像と字幕を使用し始め、先月26日に出演した日本のフジロックフェスティバルでも、日本語で同じ字幕を表示した。

問題は、このメッセージが事実と異なる点だ。米国は、全斗煥（チョン・ドゥファン）新軍部による5・18での民間人虐殺を「支援」したというより、「黙認・ほう助した」というのが歴史学界の一般的な評価だ。

米国は1980年の5・18初期には、事態を見守る姿勢にとどまっていた。当時の駐韓米国大使ウィリアム・グライスティーンは、5月21日に流血を伴う武力鎮圧が行われたことを確認し、初めてこの事実を本国へ報告した。米ホワイトハウスでは22日、政策検討委員会が開かれた。当時、2級機密に指定されていたその内容は、後に明らかになった。委員会の結論は次のようなものだった。「これまで取ってきた行動以上の対応を取る必要はないとの認識で一致した。我々は穏健な方法を選択するよう助言したが、韓国国民が秩序回復の必要性を感じた場合、武力行使を排除するものではない」。新軍部と光州市民軍のいずれも支援せず、事実上、5・18の状況を黙認・ほう助するとの結論を下した。

ペンタポート・ロックフェスティバルでマッシヴ・アタックが表示した5・18関連の字幕について、音楽著作権関連企業メジャーセブンENMのキム・ジウク代表は、「韓国にとって悲劇であり傷でもある歴史なのに、なぜ彼らが勝手に解釈し、それを海外でも映像として見せているのか分からない」とし、「韓国の歴史を外部者の視点で再構成した『文脈の再植民地化』だ」と批判した。一方、会場で公演を直接見たある音楽ファンは、「ロックフェスティバルで進歩的なテーマや社会的なテーマが取り上げられること自体は、ロックフェスティバルの歴史を見ても十分あり得ることだと思う」としつつも、「マッシヴ・アタックは外国のグループであるだけに、細部までは十分に確認できなかったのだと私は理解している」と話した。