米国とイランの軍事衝突が再開される中、エジプトの港に停泊していた米国所有の液化天然ガス（LNG）船舶が攻撃を受けた。イラン戦争の戦火はアラビア海や紅海、黒海、カスピ海を越え、地中海にまで広がる様相を見せている。

エジプト政府は30日（現地時間）、「前日、地中海沿岸のダミエッタ港に停泊していたLNG関連船舶2隻がドローン攻撃を受けて火災が発生した」とし、「事件の背景などについて引き続き調査を進めている」と明らかにした。

ロイター通信などによると、ドローンが浮体式LNG貯蔵設備である米国所有の船舶「エネルゴス・ウィンター」を攻撃して火災が発生し、近くに停泊していたギリシャ船籍「ガスログ・サレム」に延焼したという。

ダミエッタ港は地中海沿岸に位置するエジプトの主要エネルギー拠点で、中東と欧州を結ぶLNG供給網の重要施設の一つだ。今回の攻撃について犯行を名乗る組織や勢力はまだ現れていない。ただ、イランやイエメンのフーシ派など域内の親イラン勢力は、米国との停戦体制崩壊後、中東の米軍基地やエネルギー施設などに対するドローンやミサイルによる攻撃を相次いで行っている状況だ。

イランを巡る海上での衝突は、すでにユーラシアの主要航路にまで拡大している。米紙ニューヨーク・タイムズ（NYT）は28日、イランがカスピ海で自国の貨物船がウクライナの攻撃を受けたことへの報復として、ウクライナの黒海沿岸の港に弾道ミサイルを発射する案を検討したと報じた。これに先立ち、ウクライナは25日、イランとロシアの軍事協力を遮断するため、カスピ海でイランの商船を攻撃した。カスピ海と黒海はこれまでイラン戦争の直接的な影響圏外にあった地域だ。

紅海ではすでに戦雲が立ち込めている。20日、フーシ派がサウジアラビアの原油輸出を狙い、紅海の要衝であるバブ・エル・マンデブ海峡の封鎖を宣言したためだ。フーシ派は25日、サウジ国営石油会社アラムコの施設を攻撃したと主張した。これに対し、サウジアラビアは米国とともにイラク国内の親イラン勢力を標的とした空爆に踏み切り、事実上参戦を公式化した。米中央軍とサウジ国防省は28日、「72時間にわたりイラク東部で活動する親イラン民兵組織の施設を攻撃した」と発表した。サウジアラビアは、紅海を航行する船舶をフーシ派の攻撃から守るための国際連合体の結成も推進している。

それでも紅海情勢は容易には沈静化しないとの見方が出ている。ロイター通信は同日、「フーシ派がバブ・エル・マンデブ海峡を通過する船舶に通行料を課す案を模索している」と報じた。計画が現実化すれば、米国に対する新たな経済的圧力手段が加わることになる。

ホルムズ海峡一帯でも衝突は一段と激化している。イランが戦争の主導権を握る方向へ戦略を転換し、28日にヨルダン国内の米空軍基地に対する先制攻撃を行ったためだ。11日にイランを攻撃した後、13日間連続で空爆を続けていた米国は、その後24日に攻撃を停止したが、イランが先に動いたことを受け、29日に再び空爆を実施した。米中央軍は同日、X（旧ツイッター）を通じて「米東部時間29日午後10時、大規模な空爆作戦を成功裏に完了した」と明らかにした。ドナルド・トランプ大統領は同日、FOXニュースとのインタビューで激しく罵倒しながら、「われわれは（イランを）たたきのめす」とし、「強力に攻撃する」と述べた。