米半導体企業のエヌビディアが日本の製造業全般を自社の人工知能（AI）生態系に引き込む作業にスピードを出している。

自動車・ロボット用半導体から工場シミュレーション、産業用AIモデル、データセンターまで、日本の産業のAI基盤をエヌビディアの技術で構成する動きだ。

15日に訪日したエヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）は、「16日は日本AIの始まりになる日」としながらロボティクスとフィジカルAI分野の大規模発表を予告した後、実際に16日にトヨタ自動車や三菱重工業をはじめ、富士通、日立製作所、川崎重工業、安川電機などとの協力計画が相次いで公開された。

最も注目を集めた企業はトヨタだ。エヌビディアはトヨタにGPUと開発ツールを提供し、都市の交通状況を分析・予測するAIモデル開発を支援すると明らかにした。

トヨタが静岡県に造成している先端技術実証都市「ウーブン・シティ」の交通・都市運営システムに使われる見通しだ。トヨタは車載コンピュータ「ドライブAGX」と基本ソフト「ドライブOS」で次世代ドライバーアシストシステムも開発し、工場では仮想空間プラットフォーム「オムニバース」でロボットや生産工程を事前にテストする。

2017年に自動運転の共同開発で始まった両社の関係が今回ロボティクスやスマートシティまで範囲が広がった形だ。

三菱重工業とは次世代データセンター「AIファクトリー」向けの冷却システム協力を発表した。AI半導体の発熱や電力消費に耐えられるモジュール型インフラを開発する方針だ。

日本のロボット・製造業界もエヌビディアの開放型世界モデル「コスモス連合」に大挙合流した。

「コスモス連合」はエヌビディアのフィジカルAIプラットフォーム「コスモス」を活用してロボット、自動運転、工場用モデルを共同開発する企業と開発者の協力体だ。

富士通、日立、本田技術研究所は、川崎重工業、クボタ、NEC、ソフトバンク、ソニー、安川電機などがこれに対し参加意向を明らかにした。富士通は安川電機や川崎重工業と複数のメーカーのロボットや設備を同時制御する協調制御プラットフォーム開発も検討する。

生成型AI分野ではNTTデータ、日立製作所、サカナAIがエヌビディアの開放型AIモデル「ネモトロン」を採択した。NTTデータは独自モデル「Tsuzumi2」の日本語性能向上に、日立は工場・基盤施設運営の自動化にこれを活用する。

このようにエヌビディアが日本企業を一気に引き込む背景には、AI需要が米ビッグテックのデータセンターを超え、各国の政府・産業界に広がる流れがある。

マイクロソフト、グーグル、アマゾンなど少数の顧客に売り上げが偏る構造を、各国の政府・製造業に広げて多角化しようとするものだ。特に自動車、ロボット、工場の自動化で世界的な企業を持つ日本は、フィジカルAIを広める最適な試験場に選ばれる。

またGPUを一度販売するのにとどまらず、AI学習から自動車・ロボットの現場駆動まで開発の全過程を自社プラットフォームでまとめようとしている。

フアンCEOは日本企業との関係強化にも積極的に出た。

15日夕方には日本の半導体業界関係者らと約2時間にわたり焼きとんなどを食べながら居酒屋で会合を持った。昨年韓国でサムスン電子の李在鎔（イ・ジェヨン）会長、現代自動車グループの鄭義宣（チョン・ウィソン）会長と「チメク会合」をしたフアンCEO特有の食事外交が日本では「居酒屋会合」として再演されたのだ。彼は協力30周年を迎えたセガの秋葉原での行事に参加し市民とも交流した。

セガは1990年代に破産危機にあったエヌビディアをGPU契約と500万ドルの投資で助けた縁がある。フアンCEOは「日本とセガがなかったら現在のエヌビディアはなかっただろう」と話した。その上で「AIの次の最前線は物理的世界にあり、これは日本に一世代に一度訪れる機会だ」と強調した。ー