HD現代（ヒョンデ）重工・蔚山（ウルサン）造船所で働く直接雇用の外国人労働者約200人が、全国民主労働組合総連盟（民主労総）に集団加入した。新たな賃金体系への改編が対立の火種となったためだ。民主労総蔚山地域本部や全国金属労働組合などは15日、「HD現代重工の直接雇用外国人労働者約200人が最近、金属労組現代重工業支部・社内下請け支会に加入した」と明らかにした。スリランカ、ベトナム、ネパールなどさまざまな国籍の外国人労働者が一斉に労組へ加入するのは異例との見方が出ている。

今回の集団加入のきっかけは、会社が最近導入した新たな賃金体系だった。HD現代重工は5月末、直接雇用の外国人労働者約1600人を対象に新たな労働契約を提示した。基本給を17万～20万ウォン（約1万8500～2万1700円）程度引き下げる代わりに、月30時間の時間外労働を前提とした固定時間外手当を新設し、成果に応じて賃金が変動する成果連動型賃金制度を導入する内容だ。また、従来は給与から毎月21万ウォンを天引きしていた食事代を無料にする案も盛り込まれた。

しかし、新たな契約の締結過程で、多くの外国人労働者が反発した。食事代の天引きを廃止する代わりに基本給が引き下げられることで、実質的な賃金が減少する可能性があると懸念したためだ。これを受け、外国人労働者は蔚山移住民センターに相談し、民主労総が本格的な支援に乗り出したことで、複数回にわたる市街地での集会へと発展した。

論争が広がると、HD現代重工は補完策を打ち出した。会社は先月30日から今月2日にかけて国籍別説明会を開き、今後は直接雇用の外国人労働者に朝・昼・夕の3食をすべて無料で提供することを決めた。また、2023年1月以降に給与から天引きした食事代をさかのぼって返還し、成果給についても人事評価に関係なく均等支給する案へと変更した。返還される食事代は1人当たり平均約700万ウォンになると会社側は説明した。会社関係者は「食事代天引きの廃止と成果給などを総合すると、外国人労働者の全体的な待遇や手取り額は従来よりも安定的に増える」とし、「そのため、多くの外国人労働者が新たな労働契約に署名した」と説明した。

しかし、労組側は新たな労働契約そのものを撤回すべきだとの立場だ。一部の外国人労働者が会社の契約書に署名したのは、契約更新の拒否や本国送還の可能性を懸念した強圧的な雰囲気があったためだと主張した。労組によると、直接雇用の外国人労働者約1600人のうち約320人が、「本人の意思に反して（会社の新たな労働契約に）署名した」とする確認書に参加したという。労組側は、雇用労働部が特別労働監督に乗り出すよう求めた。

労組に加入した外国人労働者は、HD現代重工が直接雇用したE－7－3ビザの外国人一般技能人材で、溶接や塗装、配管など造船所の中核工程を担っている。