イランによるホルムズ海峡での商船攻撃への対抗措置としてイランに対して空爆を続ける米軍は13日（現地時間）、海上ドローンを投入してイランの潜水艦・艦艇整備施設を攻撃したと明らかにした。

米中央軍（CENTCOM）は同日、X（旧ツイッター）を通じ、「前日、多数の一方向攻撃型海上ドローンを投入し、イランの潜水艦および艦艇整備施設を成功裏に攻撃した」と発表した。続いて、「海上ドローン『コルセア（Corsair）』3隻がイラン・バンダルアバス海軍基地の港湾を攻撃した」とし、「今回の攻撃により、イランの商船攻撃能力は大幅に弱体化した」と付け加えた。米軍が戦闘作戦に海上ドローンを投入したのは今回が初めてだ。

作戦に投入されたコルセアは全長約7．3メートルの無人高速艇で、1600キロ以上の航続距離と最大450キログラムの積載能力を備えている。このドローンは、元米海軍特殊部隊（ネイビーシールズ）隊員らが設立した防衛スタートアップ「サロニック（Saronic）」が開発・製造した。価格は1隻100万ドル（約1億6200万円）未満とされる。米政府当局者によると、コルセアはイラン戦争勃発後の今年3月末に中東へ配備された。先月にはオマーン湾でイラン軍に撃墜された米陸軍アパッチヘリコプターの搭乗員2人を救出する作戦にも投入された。

米シンクタンク「戦略国際問題研究所（CSIS）」のシンシア・クック上級顧問は米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）に対し、「米軍による海上ドローンの実戦投入は、戦時が新たな兵器システムの迅速な導入を促進することを示す事例だ」と述べた。

ウクライナが切り開いた海上ドローン戦術は、米軍の実戦投入を機にさらに広がる様相を見せている。ウクライナは2022年のロシアによる侵攻で始まったウクライナ戦争初期から海上ドローンを積極的に活用し、ロシア軍戦力に打撃を加えてきた。2023年のクリミア大橋攻撃でも海上ドローン「シーベイビー（Sea Baby）」を投入して注目を集めた。最近ではロシア軍艦や商船の攻撃にも海上ドローンを活用している。

小型ドローンには通信距離や運用の安定性など技術的な制約があるものの、海上ドローンは英国やロシアなど主要国の海軍戦略にも変化をもたらしている。英国は先月29日に発表した「国防投資計画（DIP）」で、ドローンと自律型兵器システムに50億ポンド（約1兆円）を投資すると明らかにした。これに伴い、老朽化した駆逐艦の更新計画を全面的に見直し、その代わりにドローンなど無人システムの運用拠点の役割を果たす共通戦闘艦（CCV、コモン・コンバット・ベッセル）を少なくとも6隻導入する方針を決めた。ロシアもウクライナによる海上ドローン攻撃への対応として、主要艦艇を戦闘地域からより後方へ移動させるなど、作戦構想や戦術運用に変更を加えている。

海上ドローンをめぐる防衛産業界の競争も激化している。英国のBAEシステムズ（BAE Systems）、フランスのナバル・グループ（Naval Group）など既存の防衛企業に加え、米国のアンドゥリル（Anduril）のような新興防衛スタートアップも参入し、より長い航続距離と高い攻撃能力を備えた海上ドローンの開発を加速させている。