ベネズエラ、日本、米国で24～25日（現地時間）、強い地震が相次ぎ、環太平洋地震帯全域で緊張が高まっている。特にベネズエラでは、余震に加え、土砂崩れや地盤の液状化の可能性も指摘されており、被害がさらに拡大する恐れがあるとの懸念が高まっている。



米国地質調査所（USGS）によると、24日午後、ベネズエラの首都カラカスから西へ約160キロメートル離れたカリブ海沿岸でマグニチュード（M）7.2の地震が発生し、その約30秒後にはM7.5の強い地震が再び発生した。2度目の地震の震源はユマレ南東23キロメートル、震源の深さは10キロメートルと観測された。米太平洋津波警報センターは、プエルトリコや米領・英領バージン諸島などに津波警報を発令した。

相次ぐ強い地震により、カラカスは大混乱に陥った。NBCニュースなどが伝えた現地映像には、建物の外壁や住宅が崩れ、市内各地で土煙が立ち上る様子が映っていた。市民は通りへ飛び出して避難し、救助隊や警察は倒壊した建物で捜索・救助活動に当たった。空港でも天井の一部が落下し、乗客が緊急避難した。各種SNSには、高層ビルが揺れて外壁が崩れ落ちる様子や、市民が悲鳴を上げながら通りへ飛び出す映像が急速に拡散した。

ベネズエラのディオスダド・カベジョ内相は同日、国営放送VTVを通じて、「アルタミラやパロス・グランデスなどで建物や住宅が倒壊する深刻な状況となっている」とし、「余震によるさらなる倒壊が懸念されるため、建物の外にとどまり、救助車両の通行のため道路を空けてほしい」と呼びかけた。ガス事故を防ぐため、一部の建物ではガスの供給も停止されている。

USGSは自動被害予測システムを通じて、今回の地震により甚大な人的・物的被害が発生する可能性が高いと分析した。死者が1万人以上に上る確率は44％、10万人以上に上る確率は30％と示したが、現時点ではあくまでリスク予測の段階だ。ベネズエラ政府は現在までに公式な人的被害の規模を発表していない。

現地では、今回の地震を1967年のカラカス大地震以来最悪の災害と受け止める見方が広がっている。当時はM6.6の地震により約300人が死亡し、大きな被害を受けたアルタミラやパロス・グランデス地区が、今回も直撃を受けたためだ。住民の間では「1967年より深刻だ」との声が相次いでいると、BBCは伝えた。

特に今回の地震は、ベネズエラ独立戦争の勝利を記念する祝日「カラボボ戦勝記念日」の夜に発生した。祝日だったため、普段より多くの市民が自宅にいた時間帯であり、混乱はさらに大きくなったという。

◇米国、日本でも1日のうちに強い地震相次ぐ

同日、米カリフォルニア州北部のメンドシーノ郡付近でもM5.59の地震が発生した。USGSによると、震源はレッドウッドバレーの北11キロメートル、震源の深さは8.9キロメートルだった。

ニューヨーク・ポストなどによると、食料品店ではワインボトルや数千点の商品が棚から落ち、床一面が割れたガラスや液体で覆われた。一部の店舗は被害状況を確認するため営業を中止した。停電や断水、一部で軽傷者が報告されたものの、大規模な人的被害は確認されていない。USGSは、今後1週間以内にM3以上の余震が発生する可能性を77％と予測している。

日本でも25日午前7時30分ごろ、岩手県沖でM6.9の地震が発生した。USGSによると、震源は久慈市の東北東約35キロメートル沖、震源の深さは51.7キロメートルだった。日本の気象庁によると、青森県階上町で最大震度6強を観測した。

NHKなどによると、家庭やオフィスでは物が落下し、700キロメートル以上離れた東京でも建物の揺れが観測された。JR東日本は、東北新幹線（東京～新青森）と秋田新幹線の一部区間で運転を見合わせた。ただ、日本の気象庁は「若干の海面変動はある可能性があるが、津波による被害の心配はない」と説明している。