米国の情報機関が、最近の戦争を経て、イランがホルムズ海峡を事実上いつでも封鎖できる新たな戦略的優位性を確保したとの評価を下したと伝えられた。

CNNは16日（現地時間）、複数の関係筋の話として、米情報機関が「イランは望めばいつでもホルムズ海峡へのアクセスを事実上遮断できる能力を持つようになった」と分析したと報じた。

情報機関の評価に詳しいある関係者は、「米国は結果的にホルムズ海峡の統制権をイランに渡した格好だ」とし、「ホルムズ海峡を統制する力は、いかなる核兵器よりも強力な新たな抑止手段となった」と語った。

ホルムズ海峡は、世界の原油海上輸送量の相当部分が通過する戦略的要衝だ。CNNは、今回の戦争の結果としてイランが世界経済に圧力をかけることのできる強力なてこを確保したと分析した。

米情報機関は、イランが依然として大規模な軍事資産を保有している点に注目している。戦争後もミサイルや発射台、自爆ドローン、小型高速艇などを維持しており、機雷の敷設や商船への攻撃を通じて海峡の航行を脅かすことができるという。

また、破壊された軍需生産施設も予想より早く復旧しており、イランはすでに新たな自爆ドローンの生産に着手したと把握されている。

ただし情報機関は、イランが実際にホルムズ海峡の再封鎖に乗り出した場合、相当な逆風も覚悟しなければならないとみている。最大の原油輸入国である中国や周辺の湾岸諸国が強く反発する可能性が高いためだ。

情報機関は、イランがホルムズ海峡の封鎖だけでなく、湾岸地域のエネルギー施設への攻撃も主要な抑止手段として活用できると評価した。

実際、この戦争の過程で、イランはサウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、カタール、クウェートなど周辺国のエネルギーインフラを攻撃した。これにより世界のエネルギー供給網が揺らぎ、国際原油価格や物価が急騰する衝撃が生じた。

さらに、イランがイエメンの親イラン武装勢力フーシ派を利用し、紅海の玄関口であるバブ・エル・マンデブ海峡にまで圧力をかける可能性も指摘されている。CNNは、イランが米国との交渉決裂に備え、紅海とホルムズ海峡を同時に脅かす、いわゆる「経済的核オプション」を検討していると伝えた。

こうした評価は、ドナルド・トランプ米大統領の対イラン戦争決定と終戦合意をめぐる論争へとつながる見通しだ。

CNNは、トランプ政権がイランのホルムズ海峡活用の意思や長期的な影響を十分に考慮しないまま戦争を遂行したとの指摘が、情報機関内部で提起されていると伝えた。

米国とイランは現在、ホルムズ海峡の開放を前提に、非核化と対イラン制裁解除を交渉する内容を盛り込んだ了解覚書（MOU）に合意した状態だ。この合意は、19日にスイス・ジュネーブでの正式署名を通じて発効する予定だが、実際に海峡の再封鎖を防ぐための具体的な安全装置が盛り込まれているかどうかは、まだ公開されていない。

トランプ大統領は、合意に基づきホルムズ海峡が通行料なしで開放されると強調しているが、米国が今後、イランによる海峡封鎖の試みやエネルギー供給網の武器化をどのような形で抑止できるのかは、依然として不透明な状況だ。