米国とイランの終戦交渉が終盤に入り込んだ中で今週は世界の中央銀行で「スーパーウィーク」が始まる。国際原油価格は落ち着いたが、中央銀行の時計は緊縮に傾いている。ホルムズ海峡が開かれてもエネルギーショックが物価と為替相場に残した傷跡は簡単には消えないという判断からだ。

ロイター通信によると、日本とオーストラリアの中央銀行は16日に政策金利を決める。続けて17日には米連邦準備制度理事会（FRB）をはじめ、スウェーデン、ブラジル、インドネシアの中央銀行が相次いで通貨政策会議の結果を発表する。18日には英国、スイス、ノルウェーの中央銀行が続く。

緊縮の砲門は欧州中央銀行（ECB）が開いた。ECBは11日に預金金利を年2％から年2．25％に0．25％上げた。2023年9月から2年9カ月ぶりの引き上げだ。エネルギー価格が上がりユーロ圏の物価が3％を超えたのが背景だ。

日本銀行も政策金利を年0．75％から年1．0％に引き上げる可能性が大きい。ブルームバーグの調査でエコノミスト51人のうち49人が今月の利上げを予想した。円安が続く中で企業物価上昇まで拡大し物価圧力が大きくなっているという判断からだ。

市場の最大関心事はFRBのウォーシュ議長にとって初の公式舞台になる17日の連邦公開市場委員会（FOMC）会議だ。雇用市場はしっかりしているがインフレ（物価上昇）警告ランプが灯った。5月の生産者物価は1年前より6．5％上がり2022年11月以降で最高の上昇率を記録した。先月の消費者物価上昇率は4．2％で3年ぶりに4％を超えた。中東発のエネルギーショックが企業のコスト増加を超え消費者物価に広がるだろうという懸念が大きくなっている。今月は金利据え置きが有力だが、引き下げ議論は事実上姿を消した。市場はむしろ年内の利上げの可能性にウエイトを置いている。

シカゴ商品取引所（CME）のFEDウォッチによると、米国東部時間14日午前4時現在で年末までにFRBが金利を0．25％以上引き上げる確率は59．4％で据え置きの確率39．6％を上回った。

同じタカ派への転換でも理由と強度は異なる。ECBとオーストラリアなどはエネルギー発の物価への衝撃が消費者物価全般に広がることを防ぐのに焦点を合わせている。これに対しインドネシアやブラジルなどは通貨安と外国人資金離脱を防衛する性格が強い。韓国銀行は2種類の圧力を同時に受けている。来月16日の金融通貨委員会を控えた韓国銀行の申鉉松（シン・ヒョンソン）総裁はこの2週間で3回にわたり利上げの必要性に言及した。12日の創立76周年記念演説でも「物価安定に重点を置き遅滞なく金利を引き上げていく必要がある」と強調した。

中央銀行の金利経路を変える核心要素はホルムズ海峡だ。通航が正常化し原油価格が1バレル＝80ドル台で定着するならば緊縮レベルは多少弱まるかもしれない。ただ終戦への期待とは別にすでに高くなった物価水準を考慮すれば世界の中央銀行がすぐに利下げに転じる可能性は大きくない。

TD証券のエコノミスト、エリー・ニル氏はロイターに「供給衝撃が相次げば期待インフレが予想と違う動きになる。2022年のロシアとウクライナ戦争当時も市場と中央銀行は供給衝撃が長期物価圧力に広がる可能性を過小評価した」と話した。今後物価が上がり続けるという期待が拡散する場合、中央銀行の緊縮時間は予想より長引くだろうという話だ。