韓国総合株価指数（KOSPI）が1日ぶりに8％以上反騰し8000ポイントを回復した。前日の「ブラックマンデー」の衝撃から抜け出したが強気市場復帰の信号弾なのか、急落後に現れる一時的反騰なのかをめぐり市場の分析は分かれる。

9日のKOSPIは前営業日より8．18％上がった8096．93で引けた。前日8．29％に達した下げ幅をほぼ挽回した。前日の証券市場急落の震源地だった半導体株も1日ぶりにV字形反騰の主役に転じた。この日サムスン電子は8．97％、SKハイニックスは15．91％上がった。昨夜マイクロンが9．87％、インテルが11．19％、AMDが5．14％など米国の半導体株が一斉に急騰した余波だ。イラン革命防衛隊のイスラエル軍事作戦終了宣言で中東の地政学リスクが落ち着いたことも影響を及ぼした。この日KOSDAQ指数も前日より6．19％上がった967．81で取引を終えた。

株価の行方をめぐっては見通しが分かれる。モルガン・スタンレーのマイク・ウィルソン最高投資責任者（CIO）は今回の急落を「健全なリセット」と規定し、「強気市場が年末まで続くためには中間調整は避けられず、むしろ必要な過程」と評価した。人工知能（AI）と半導体を中心にした強気市場の終了ではなく速度調節という見方を強めた。新韓投資証券のノ・ドンギル研究員も「5日にKOSPIと半導体業種が急落したが、12カ月先行1株当たり純利益（EPS）推定値はほとんど変化がなかった」と分析した。株価は下がったが企業の利益見通しは事実上変わらなかったという意味だ。

だが外国人投資家の韓国証券市場脱出の動きは終わっておらず、リスク要因も相変わらずだという反論も出ている。韓国取引所の集計の結果、「韓国型恐怖指数」と呼ばれるKOSPI200変動性指数（VKOSPI）はこの日、前日より19．05％上がった91．23で取引を終えた。2008年の金融危機当時の89．30まで超える過去最高だ。韓国証券市場の深刻な変動性は借金して投資に出た個人投資家の損失にもつながっている。金融投資協会の統計を見ると、KOSPIが大幅に下がった5日と8日の2日間に反対売買で強制処分された個人投資家の株式規模は3052億ウォンに達する。

外国人投資家の売り越し規模はKOSPIが8％以上下がった8日に3700億ウォン水準まで急減したが、KOSPIが再び上がった9日は1兆9838億ウォンと再び増えた。10日の米国消費者物価指数（CPI）発表、12日のスペースX上場、17日の米連邦公開市場委員会（FOMC）など韓国の証券市場の変動性を育てる大型イベントも相次ぎ待機中だ。キウム証券のハン・ジヨン研究員は「当分米連邦準備制度理事会（FRB）の緊縮懸念と物価上昇警戒心理を抱えて行かなければならない」と診断した。ネーションワイドのマーク・ハキット首席戦略家も「投資家が物価指標と大型企業公開（IPO）を消化する過程で市場回復力が維持されるかがカギ」と指摘した。

AI関連主要企業の業績が期待に沿えない場合、一時的反騰であり死んだ猫でも高いところから落とせば弾むという意味の「デッド・キャット・バウンス」にとどまったという評価が力を得ることになる。SK証券のチョ・ジュンギ研究員は「10日のオラクルと11日アドビの業績発表でブロードコムと違い業績と見通しが（市場の期待を）同時に上回ってこそ市場の投資心理安定に寄与できるだろう」と予想した。