2026年北中米ワールドカップ（W杯）に出場するイラン代表チームが「出退勤W杯」をする状況を迎えた。「中東戦争」をめぐり対立する米国がイラン選手団に対し「日帰りビザ」を発給することにしたからだ。イラン側は激しく反発している。

AP通信やCNNなどの8日（日本時間）の報道によると、イラン代表の選手団全員（26人）は米国からW杯出場のためのビザ発給を受けた。今回のW杯はメキシコ、米国、カナダの3カ国共同開催だが、イランはグループステージの3試合をすべて米国で行う。グループGに属するイランは米ロサンゼルス（LA）のイングルウッドでニュージーランド戦、ベルギー戦を、シアトルでエジプト戦をする。

しかしイラン側は有効期限がわずか1日にすぎないビザに反発している。試合当日にメキシコのティフアナのベースキャンプを出発し、米国で試合を終えた後すぐに戻らなければならないスケジュールはあまりにも過酷だからだ。ティフアナからイングルウッドまでは230キロ、シアトルまでは2000キロに達する。イランのパサンディデ駐メキシコ大使は7日、ティフアナで記者会見を開き、「飛行機に乗って長時間往復することになれば選手たちは疲労する」とし「コンディションの問題や時間のロスが代表チームのパフォーマンスに影響を及ぼす」と訴えた。

さらに選手団だけでなく、イラン選手団の団長、コーチングスタッフ、医療陣など10人のビザ発給は拒否された。ここにはイランサッカー協会のメフディ・タジ会長らも含まれている。米国側はタジ会長の過去のイラン革命防衛隊（IRGC）での経歴を問題視した。タジ会長はイランの半国営メディアISNAに対し「米国の妨害がどこまで続くのか分からない」とし「参加国に対する公平性に反する」と主張した。イランサッカー協会は国際サッカー連盟（FIFA）に公式書簡を送った。

一方、米政府関係者はCNNに対し「選手たちと必須支援人員を含めてW杯参加に必要なビザはすべて発給した」とし「イラン代表チームが偽ってテロリストを米国に潜入させることは許さない」と述べた。

ビザ問題で頭を悩ませている国はイランだけではない。BBCが米国務省のデータを分析した結果、W杯本大会に出場する48カ国のうち11カ国のビザ拒否率が40％を超えている。これはビジネスビザ（B1）や観光ビザ（B2）の平均拒否率34％よりも高い数値だ。特にハイチ、イラン、セネガル、コートジボワールはビザ発行が禁止されたか、または発行要件が極めて厳しくなった。ヨルダンも昨年9月末までの直近1年間で米国ビザ申請件数の57％が拒否されている。