好調だった韓国証券市場に「ブラックマンデー」が襲った。米半導体企業ブロードコム発の業績衝撃に物価、ドル、金利の「3高」の恐怖まで重なり1日でKOSPI市場とKOSDAQ市場で時価総額約600兆ウォンが蒸発した。証券業界では当分下落が続くだろうとの警告が出ている。

韓国取引所によると、8日の韓国総合株価指数（KOSPI）は前営業日より8．29％安となる7484．41で取引を終えた。1日で8000ポイントと7500ポイントを割り込んだ。KOSPI市場とKOSDAQ市場で20分間売買が停止するサーキットブレーカーとサイドカー（プログラム売りの一時効力停止）が相次ぎ発動された。サーキットブレーカー発動は米国とイランの戦争による衝撃から約3カ月ぶりだ。KOSDAQ指数も9．08％落ちた911．39で引けた。

直接的な引き金は3日のブロードコムの業績発表だった。4－6月期に入り業績が市場の期待に満たなかった上に7－9月期の目標まで引き下げると市場では「半導体ピーク論」が拡散した。ブロードコムショック以降3日間でサムスン電子は18．03％、SKハイニックス19．02％下落した。両銘柄とも20日移動平均線を下回った。短期的に下落傾向に入り込んだというシグナルだ。

5日の取引時間中に1560ウォン台までドル高が進んだ為替相場も外国人投資家の売り攻勢をあおった。この日KOSPI市場で外国人投資家は3739億ウォンを売り越した。先月7日から21営業日連続で売り越し中だ。この日機関投資家も1兆6246億ウォンを売り越した。個人投資家は1兆7612億ウォンを買い越した。

問題は悪材料がまだ残っている点だ。これまで韓国証券市場に対してバラ色の見通しだけを出していた証券業界からも懸念の声が出始めた。LS証券はこの日、KOSPIがピーク時より20％以上下落するとの見通しを出した。LS証券のチョン・ダウン研究員は「今回の急落でまだ底のシグナルがとらえられていない。12日のスペースX上場、16～17日の米連邦公開市場委員会（FOMC）、7月4日の独立記念日前後の米国選挙運動などが追加の変動性要因として作用するだろう」と説明した。ブルームバーグも7日、「韓国証券市場に対する楽観論が収まり投資家が慎重な態度を見せている」と指摘した。ただブルームバーグ・インテリジェンスのストラテジスト、タンビル・サンドゥ氏は「論争はKOSPIの投資魅力が消えたかではなくどのように収益を一部実現し投資を維持するかに対する問題」と話した。

韓国版恐怖指数であるKOSPI200変動性指数（VKOSPI）はこの日終値基準76．63で米国とイランの戦争勃発直後である3月4日の80．37以降で最高値を記録した。先週のKOSPI日間平均変動率も3．9％で、戦争が勃発した3月の3．7％、今年全体平均の3．0％を大きく上回った。4％台の変動率は通貨危機があった1997年の5．7％、金融危機当時の2008年の7．4％、コロナ禍の2020年の4．9％など危機局面で現れた数字だ。

肥大化する借金による投資が連鎖的に株価急落をあおるだろうとの診断もある。信用融資残高は先月29日に初めて38兆ウォンを超えた後、この水準を維持している。株価が下落する場合、担保不足にともなう反対売買が連鎖清算を触発しかねない。実際にこの日KOSPI市場で反対売買規模は1136億ウォンに達した。今月に入り5営業日に累積した反対売買規模だけで2874億ウォンに達する。

極端な半導体への偏りも証券市場の不安を育てている。この日サムスン電子とSKハイニックスの時価総額の割合は52％で、KOSPIの全時価総額の半分を超えた。両銘柄を基礎資産とする単一銘柄レバレッジ商品まで加勢し変動性をさらに増幅させている。未来アセット証券のキム・ソクファン研究員は「市場が特定業種に過度に偏れば変動性が大きくなる時に指数全体が大きく揺れるほかない。反対に見れば人工知能（AI）投資サイクルとメモリー需要が損なわれない限り韓国証券市場の中長期利益見通しが完全に崩れたとみるのは難しい」と話した。