在韓米軍を、中国を狙う「短剣」に例えたジェイビア・ブランソン在韓米軍司令官の発言をめぐり、中国政府が「明らかに一線を越えた」と反発した。

在韓中国大使館は28日、報道官名義の質疑応答形式の声明文で、「好戦的な行為であり、他国を人質に取ろうとする狙いがある」と批判した。さらに、今月15日に米中首脳が「建設的かつ戦略的に安定した関係構築」で合意したことに言及し、「あなたの中国に対する敵対的かつ攻撃的な発言は、ワシントンの承認を受けたものなのか。それとも米中首脳会談で導き出された合意を無効化しようとする意図なのか」として、ブランソン司令官を名指しで批判した。

報道官はまた、一部の韓国メディアもブランソン司令官の発言を批判する論評を掲載したとし、「在韓米軍司令官には、域内国家を尊重し、地域の平和と安定を促進するため、さらに努力してほしい」と付け加えた。

中国の反発を招いたブランソン司令官の発言は、26日（現地時間）に米陸軍戦争大学戦略研究所が公開したポッドキャストで飛び出した。ブランソン司令官は番組内で、「（中国が）東部海岸から見た時、目に入るのはアジアの中心にある短剣（dagger）である韓国」と述べた。また、日本を中国の南シナ海進出を防ぐ盾に例え、「韓国・日本・フィリピンが戦略的三角形を形成している」と評価した。

これに先立ち、ブランソン司令官は昨年5月にも韓国を「日本と中国本土の間の海上に浮かぶ固定空母」と規定し、在韓米軍の戦略拠点としての役割を強調していた。

中国政府のこうした反発の背景には、「取引型同盟観」を前面に打ち出すドナルド・トランプ米大統領の安全保障圧力が、韓国の対中牽制（けんせい）への参加につながる可能性への警戒感と関連がある。特に、この警戒感の根底には、トランプ第2期政権下で在韓米軍の役割が北朝鮮防衛を超え、台湾海峡など地域紛争への投入を想定した「戦略的柔軟性」の拡大へと固まりつつある状況への懸念があるとの指摘が出ている。

韓国外大国際地域大学院の姜埈栄（カン・ジュニョン）教授は、「米国が在韓米軍投入を既成事実化する形で緊張を高めたことへの反発」とし、「中国は、トランプ政権の同盟圧力によって韓国が対中牽制戦線に編入される可能性に対し、牽制球を投げた」と説明した。続けて、「表向きには米軍将官の発言を問題視しているが、実際には韓国に対し『米国の戦略的柔軟性拡大路線に巻き込まれるな』という警告を送った側面もあるだろう」と述べた。