静寂を破るように、「火事だ！」という叫び声が響いた。慌てて外へ飛び出すと、1000メートルも離れていない場所で、1隻のタンカーが巨大な炎に包まれていた。黒く赤い炎が夜の海をのみ込み、誰かが「ドローンだ」と叫んだ。安堵したのも束の間、「次は自分たちの番かもしれない」という恐怖が押し寄せた。

13日、国際運輸労連（ITF）のスティーブン・コットン事務総長（57）がオンラインインタビューで伝えた、ホルムズ海峡に足止めされた船員たちの現実だ。ITFは現在、海峡周辺に足止めされている船員たちの救助および送還支援に関与している。戦争勃発後に受け付けた船員支援要請は2200件を超える。送還要請や食料・燃料不足に関する問題が大半だ。

現在、海峡周辺には約2000隻の船舶と2万人の船員がとどまっている。タンカーだけでなく、ばら積み船、コンテナ船、クルーズ船なども含まれる。コットン事務総長は、「武装兵力が民間船舶に乗り込む状況そのものが衝撃的だ」とし、「まともに呼吸もできないほどのパニック発作を起こした船員もいる」と話した。

米国・イスラエルとイランは停戦中だが、海峡では依然としてミサイルやドローン攻撃が目撃されているという。コットン事務総長は、「ドローンが船舶の近くまで飛来して爆発したり、迎撃されたミサイルの残骸が船上に落下したりするケースもある」と伝えた。

長期停泊による孤立感も深刻だ。コットン事務総長は、「2カ月近く同じ空間で同じ人たちと交代勤務だけを繰り返す生活は、事実上、監獄に閉じ込められている状態だ」とし、「陸地へ出ることも、自由に移動することもできない。一言で言えば、囚人よりも劣悪な環境だ」と述べた。続けて、「大手船会社は船員の待遇に気を配っているが、低コスト船会社はそうではない」と指摘した。

通常、国際海運業界では数カ月単位で船員を交代させる。しかし、現在のような危険な状況では代替人員を確保するのが難しく、契約期間が終了した船員たちも船を降りられないケースが少なくない。コットン事務総長は、「船を維持するには最低限の乗組員数を満たさなければならないが、新たな船員が自ら乗り込もうとしない」と話した。

韓国も今回の事態と無関係ではない。コットン事務総長は、「韓国はエネルギー輸入の多くをこの航路に依存している国だ」とし、最近爆発事故が発生した韓国関連船舶「NAMU（ナム）号」に言及した。コットン事務総長は、「何よりも船員たちが負傷しなかった点に感謝している」としながらも、「正確な爆発原因は依然として不明だ」と述べた。韓国海洋水産部によると、16日時点で海峡内の韓国船舶に乗船している船員は125人と集計されている。