主要各国の中央銀行が相次いで政策金利の据え置きを決定した。緩和への期待を抑えながら利上げの可能性を残した「タカ派的据え置き」だ。

先月30日（現地時間）、英中央銀行イングランド銀行（BOE）は金融政策委員会（MPC）を開き、政策金利を年3．75％に据え置くことを決めた。同日、欧州中央銀行（ECB）も預金金利（年2％）と政策金利（2．15％）、限界貸付金利（2．40％）をすべて据え置いた。これに先立ち米連邦準備制度理事会（FRB）は先月29日、政策金利を年3．5～3．75％で維持し、日本銀行（日銀）も前日に政策金利を0．75％に据え置いた。

中央銀行が同時に「タカ派的据え置き」を選択した背景には、米国・イラン戦争に起因するインフレ圧力がある。昨年までは利下げへの期待が高まっていたが、最近は原油高ショックによる物価上昇が最大の変数に浮上したからだ。BOEも金利据え置きを決定する際、原油価格が1バレル＝130ドル水準で推移する最悪の場合はインフレ率が6％を超える可能性があり、その場合は政策金利を5．25％まで引き上げる可能性があるというシナリオを提示した。