米国とイランの間で起きた戦争を終わらせるための努力がどうにか続いている。この2カ月間にジェットコースターのように急変してきた今回の戦争が最終的にどのような結論で締めくくられるのか、中東と世界秩序がどのように再編されるのか断言するのは難しい。それでも対岸の火を傍観しているばかりではいられない韓国の境遇では、戦争の教訓を整理し、明らかになった事実を基に未来を推量してみる必要がある。

普段は産業・通商政策を主に取り扱う筆者が国際政治まで論じるにはやや広い領域かもしれない。しかしいまや国際政治と経済は分離してアプローチすることはできない時代になった。経済的利害関係が中長期的な秩序変化を予測する上で重要な変数として作用することも多い。戦争当事国に対する感情的没入を最大限排除し、トランプ大統領の激しい言葉やイランの交渉戦術によって本質を見る目がくもってはならない点も強調したい。

◇トランプ大統領の孤立主義回帰の予測ははずれる

今回の戦争はトランプ大統領の米国が慎重さよりも行動を前面に出す国に変貌したことを改めて確認させた。直感を過信して即興的な決定を下しているという批判もあるが、トランプ大統領が就任後に手を付けた問題は歴代政権が回避したり適当に縫合した難題が大部分だ。年末の中間選挙を控えて国内の政治的負担が大きいのに押し進めたイランとの戦争はその断面を見せる。

これは今後の通商・投資交渉だけでなく、米国の東アジア安全保障戦略再編に対応しなければならない韓国が必ず考慮しなければならない点だ。米国が持っている問題意識と衝突するアプローチを選ぶ時は相当なリスクが伴うことがあるという警告でもある。

一方、今回の戦争はトランプ大統領がモンロー主義式孤立主義に回帰するという予測がはずれたことを見せてくれる。米国は依然として覇権的国際秩序を追求し、ただそのやり方が以前と違うだけだ。トランプ大統領は同盟国が米国を助けないと不満を述べたが、目標達成に向けては同盟との調整が重要だという事実を今回感じ取っただろう。韓国としても米国が孤立主義を追求するよりは身動きできる幅が広くなるので悪くない。

もうひとつ注目すべき点は中国とロシアの態度だ。戦略的友邦であるイランを陰に陽に支援するという予想とは異なり、両国は積極的な介入を控えて事実上傍観する姿勢を見せた。中国はイランが交渉のテーブルに出てくるよう勧め、ホルムズ海峡逆封鎖で自国に影響が発生する状況でも慎重な姿勢を維持した。まだ米国との全面衝突は負担に感じたのかもしれず、彼ら自らイランが核保有国に成長することを喜ばないためかもしれない。どちらにしても、国際秩序の再編方向と速度を決定するのは依然として米国の意志である点が確認された。

◇中東情勢の変化と戦争の背景

米国が今回の戦争で追求した目標がはっきりしないという指摘は多いが、米国の利益という観点から見ればイランの能力弱体化が核心だった。米国はサウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）など、湾岸協力会議加盟国とイスラエルを経済的利害関係でまとめて中東での安全保障負担を減らしながらも、中国とロシアの影響力を牽制しようとしてきた。2020年にイスラエルとUAE、バーレーン間のアブラハム合意仲介と中国の一帯一路事業への対応として提示された2023年のインド・中東・欧州経済回廊（IMEC）構想はその延長線だった。しかしハマス、ヒズボラ、フーシ派など中東の武装勢力を支援するイランの妨害が続く限りこの構想の現実化は難しい。2023年のハマスのイスラエル襲撃にはサウジとイスラエルの接近を防ごうとするイランの意図が作用したという分析もある。

コーカサス地域でも同様の構図が繰り広げられた。2025年8月に米国はアルメニアとアゼルバイジャンの間の37年にわたる紛争を仲裁し、両国首脳の平和協定仮署名を導いた。両国を通過して中央アジアと欧州をつなぐ「国際平和と繁栄のためのトランプルート（TRIPP）」の建設計画を発表した。このルートはロシアと中国のインフラに対する中央アジアの依存度を減ら資源大国に対する米国の影響力を高めようとする戦略の一環だ。この計画の最も大きい障害がルートと国境を接しているイランである点も注目すべき点だ。

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