日本は1980年代の日米半導体協定以降、産業の主導権を失い衰退の道を歩んだ。半導体なしでも持ちこたえることができた過去とは異なり、最近の日本は経済安全保障の観点から先端半導体の自給に死活をかけている。人工知能（AI）革命が半導体のスーパーサイクルを引き起こし、半導体主権を確保できなければ産業はもちろん軍事技術においても未来がないという切迫感のためだ。

こうした変化の中で、日本は「今回が最後」という覚悟で国家的な能力を結集している。2022年に発足したファウンドリー企業ラピダス（Rapidus）には、ソフトバンク、ソニー、トヨタなど業種を超えた32の代表企業が参加し、AI半導体設計およびエコシステム構築に力を注いでいる。ラピダスは昨年春、北海道千歳工場で試作ラインを稼働させ、来年から2ナノ級システム半導体の量産に入る。

もちろん懐疑論も少なくない。日本は2010年代初めにもエルピーダとルネサスを掲げて再起を狙ったが、韓国と台湾の壁を越えられなかった。しかし、今回は政府の全面的な支援と企業側の切実さが以前とは次元が違う。日本政府はラピダスに計3兆円規模の財政投入に乗り出し、参加企業の出資額も持続的に増えている。

何より大きな変化は、自国技術だけにこだわっていた、いわゆる「日の丸純血主義」を捨てたという点だ。ラピダスが米国IBMと組んで技術開発に乗り出す一方で、日本政府が台湾TSMCを熊本に誘致したことが象徴的だ。2028年の量産を目標とするTSMC熊本第2工場は、3ナノ級工程まで計画している。自尊心を捨てて開放と協力を選んだ今回の挑戦の成否は、先端工程の定着の可否によって今後2～3年以内に決まるだろう。日本の総力戦は、半導体輸出に依存する韓国経済に向け、追撃を許さない水準の超格差能力を確保しなければならないという重い課題を投げかけている。

キム・ドンホ／論説委員