中東情勢悪化の余波で主要国の国債価格が急落する中、中国国債だけが強さを見せている。原油高の衝撃と各国中央銀行の利上げ圧力の中で中国国債が避難所として浮上した。

インベスティング・ドットコムによると、10年物中国国債利回りは13日基準で年1．805％となり中東情勢悪化直前の2月27日の年1．829％より0．024％下落した。債券金利と債券価格は反対に動くので、戦争期間中に中国国債の価格は上がったことになる。同じ期間に米国をはじめ英国や日本など主要国の10年物国債利回りは最小0．3％以上上昇し対照的な流れを見せた。日本の10年物国債利回りは13日に一時1997年6月以降で最も高い年2．49％まで上がった。韓国の国債利回りも戦争が始まってから上がっている。14日には10年物基準で年3．658％となり2月末より0．212％上昇した。

戦争発のエネルギー衝撃が各国のインフレ（物価上昇）を刺激し、金利上昇の懸念が債券市場に反映された結果だ。これと違い現在の中国経済は利上げ圧力から比較的自由だ。多角化されたエネルギー構造と低い物価水準で戦争の衝撃が減るためだ。中国は大規模原油輸入国だが、全エネルギー供給の約83％を自国産の石炭と再生可能エネルギーでまかなっている。また、中国はホルムズ海峡など海上通路が閉ざされてもロシアと中央アジア、ミャンマーをつなぐ陸上パイプラインを通じて原油を調達できる。ゴールドマン・サックスのアジア・太平洋首席エコノミスト、アンドリュー・ティルトン氏は今月初めに香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストとのインタビューで、「中国は石炭中心のエネルギー構造と陸上原油パイプライン、戦略石油備蓄、政府介入余力を基に原油高の衝撃を緩和できる」と評価した。

戦争前に景気低迷を懸念するほど低かった中国の物価上昇率も肯定的に作用している。中国の消費者物価指数上昇率は2月に前年同月比1．3％と過去3年で最高を記録した後、3月には再び1％に鈍化した。当局の目標値2％を大きく下回る。

こうした構造的要因のおかげで投資家の資金が中国に流入する動きが明確だ。最近中国の金融市場で株式と債券価格が同時に上がる異例の現象も現れた。ブルームバーグによると、上海と深センの証券市場の大型株で構成されたCSI300指数と中国国債総収益率指数が先月18日からともに上昇に転じた。通常はリスク回避局面で反対に動く2つの資産が同じ方向を向いたのは2年ぶりだ。この数年間に中国投資の割合を低く維持してきたグローバルファンドが中東の戦争を契機に中国に戻っているという見方が出ている。中国大手証券会社の中信証券のエコノミスト明明氏は13日、ブルームバーグを通じ「流動性緩和と中国経済安定化の期待により中国資産の投資魅力が大きくなっている」と話した。

だが中国国債が世界的な安全資産としての位置を確立したと評価するのは早い。資本統制により個人の投資アクセス性が低い上に、政策不確実性も依然として限界と指摘される。Sサウス・チャイナ・モーニング・ポストの分析結果を見ると、9日基準で中国国債市場の外国人参加比率は5％にとどまりアジアで最も低い水準だ。iM証券のエコノミスト、パク・サンヒョン氏は「最近中国国債が善戦しているのは投資家が戦争の衝撃が減る中国を一時的な避難所とした理由が大きい。政府が資本を統制する中国経済の特性上、中国国債が代表的安全資産である米国債や金を代替するのは難しい」と話した。