同時期に訪中したスペインのペドロ・サンチェス首相も13日、清華大学での演説で「中国はより多くの役割を果たすことができる」とし、イラン、ウクライナ、ガザでの戦争終結に中国の影響力を行使してほしいと要請した。パキスタンのイシャク・ダール副首相兼外相も14日、中国の王毅外交部長と電話会談し、中国との緊密な疎通と協力を通じて地域平和の実現に乗り出すと表明した。



中国政府も強硬な発言を出した。中国外交部の郭嘉昆報道官は同日、「当事国が一時的な停戦に合意した状況で、米国が軍事配備を拡大し封鎖措置を取ることは、葛藤を激化させ緊張を高めるだけだ」とし、「危険で無責任な行動だ」と強く非難した。あわせて「海峡の航行の安全にもさらなる衝撃を与えかねない」と付け加えた。

一方で、中国が容易には動かないという反論も根強い。今回の戦争で米国の影響力が長期的に弱まることが予想される中、そのような戦略的利益を放棄してまでトランプ大統領の逆封鎖作戦を中国が助ける可能性は低いというものだ。

むしろ米中対立が激化する懸念も提起されている。米コンサルティング会社Rihla Researchのジェシー・マークス創設者は「イラン産石油を積んだ中国籍の船舶や中国関連のシャドー・フリートが米軍によって拿捕される確率が高まった」とし、「実際にそのような事態が起きれば、来月中国で開催される米中首脳会談を前に紛争の火種になる」と指摘した。

金良祥氏も「ホルムズ海峡の危機が解決されなければ、トランプ大統領の訪中の可能性はさらに低くなるだろう」と展望した。今回の戦争で3月末に予定されていた中国訪問を延期していたトランプ大統領は、来る5月14～15日に中国を訪れ、習主席と首脳会談を行う。米大統領が中国を訪れるのは、2016年にトランプ大統領自身が北京を訪れて以来10年ぶりとなる。

米国のホルムズ海峡逆封鎖に焦る中国…「2週間の停戦」のようにイランを説得するか（1）