イランの大規模空襲以降、防空戦力で非常事態に直面した中東ガルフ国が米国への依存から抜け出し、韓国やウクライナなどに武器の導入先を拡大している。



ウォールストリートジャーナル（WSJ）の12日（現地時間）の報道によると、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、カタールなどはこの6週間、イランの報復攻撃を防御する過程で防空ミサイルの在庫が急激に消耗した。

このため短期間で戦力を補強できる代替武器の確保に死活をかけている。特に韓国の中距離防空体系「天弓II」が注目されている。

最近イランの攻撃を迎撃するのに天弓IIを実戦運用したUAEは韓国企業に追加供給および引き渡し日程の短縮を要請したという。

サウジアラビアもパトリオットミサイル確保のために日本と接触する一方、韓国側にも天弓IIの早期引き渡しを問い合わせた状態だ。

今回の調達多角化の特徴は、高価な迎撃ミサイルだけでなく「価格」を考慮した創意的な手段が多数含まれた点だ。

ガルフ国家はイランの低価格ドローン（シャヘドなど）を活用した物量攻勢に対応するため、ウクライナ産迎撃ドローン、英国の低価格ミサイル、電子戦装備などを結合した多層的防空網の構築を図っている。

このためサウジとカタールはウクライナと国防協力協定を締結して現地ドローン訓練場を訪問するなど実質的な協力を強化している。

WSJはこうした動きが米防衛産業界の生産能力が世界的な戦争需要を満たせていないことを示すと分析した。

ウクライナ戦争と中東紛争が重なって米国の武器供給が遅れると、長期間の同盟国だったガルフ国家までが生存のために独自のサプライチェーン確保をしたのだ。

専門家らはイランの大規模空襲規模が予想を越え、従来の防空戦略の限界が表れたと指摘している。

ガルフ国家の関係者は「米国企業と円滑に協力中だが、他国とも良い関係を築いている」とし、武器体系の脱米化が加速することを示唆した。