中国がイランにミサイルを提供した可能性があるという外信報道が11日（現地時間）、出た。ドナルド・トランプ米国大統領は、もし事実であれば中国は「大きな問題に直面するだろう」と警告した。



ニューヨーク・タイムズ（NYT）は同日、政府筋の話を引用し、米情報機関がここ数週間の間に中国がイランに携帯式地対空ミサイル（MANPADS）を提供した可能性があるという情報を入手したと報じた。同紙は「北京でイランにミサイルを提供する問題を論じているという事実自体が、中国が今回の戦争にいかに深く関与しているかを示している」と分析した。武器を積んだ貨物の出所を隠すため、第三国を経由するよう操作しようとした兆候も捉えられたという。CNNも複数の消息筋を引用してこれを報じ、イランが外国の助けを借りて武器体系を補充するため、停戦を機会としてみなす可能性があると指摘した。

これに対しトランプ大統領は同日、フロリダへ向かうためホワイトハウスを出発する際、「中国がそのようにするなら、大きな問題が生じるだろう」と短く述べた。

中国側はフェイクニュースだと反論した。在米中国大使館の劉鵬宇報道官は関連の質問に対し、「中国は紛争当事国のいずれにも武器を提供したことはない」とし、「該当の質問は事実ではない」と明らかにした。

中国がイランに提供した可能性があるとされる携帯型ミサイルは、最近米軍のF－15E戦闘機を撃墜したとされる武器だ。6日、トランプ大統領はイラン上空でF－15E戦闘機が「肩に担いで撃つミサイル」に攻撃されたと明らかにしている。該当のシステムが中国製であるかどうかは明らかではない。

外信によると、これまで中国の一部企業は戦争物資に使われる可能性のある化学物質、燃料および部品などを暗黙のうちにイランに供給してきた。しかし、中国政府がイランへのミサイル輸出を許容したとすると、これは戦争により積極的に介入することを意味する。

ただし、CNNなどによると、北京は公に戦争に介入して米国やイスラエルに対抗しイランを支援することは、中国にとって実質的な利益がないとみている。戦略国際問題研究所（CSIS）シニアフェローのヘンリエッタ・レビン氏はNYTに対し、「中国はイランよりもむしろ湾岸諸国の側に立って発言している」とし、「湾岸地域との経済関係などのほうが戦略的に中国にとってより重要」と指摘した。