トランプ米大統領がイランとの「2週間の停戦」合意以降にも中東地域に米軍の戦力を維持し、圧力を強めた。交渉局面の中でも軍事的オプションを開いておくというメッセージと解釈される。

トランプ大統領は8日（現地時間）、自身のソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」で「すべての米国の艦艇と航空機、軍兵力、追加弾薬と武器などは真の合意（Real Agreement）が完全に履行されるまでイランとその周辺地域にそのまま駐留する」と明らかにした。続いて「可能性は低いが、合意が履行されない場合、誰も見たことがない規模のさらに強力な『射撃』が直ちに始まるだろう」と警告した。

こうした発言は前日に米国とイランが2週間の停戦に合意した直後に出てきた。表面的には緊張緩和局面だが、核心の争点であるホルムズ海峡開放とレバノン問題などをめぐり双方の立場に隔たりがあり、不安定な停戦という評価だ。

実際、イランはイスラエルのレバノン空襲を理由にホルムズ海峡の統制を強化していて、通過船舶数は一日およそ10隻に急減したという。これは事態以前の10分の1にもならない。

現在、中東には2つの空母打撃群を含め、5万人以上の米軍兵力が展開されている。トランプ大統領は「核兵器は絶対に許されず、ホルムズ海峡は開放されて安全に維持されるだろう」と強調した。

米国側は今回の停戦を「作戦中断」でなく「一時停止（pause）」と規定している。ヘグセス国防長官とダン・ケイン統合参謀本部議長は空襲再開の可能性を示唆した。

両国は11日にイスラマバードで対面協議に入る予定だ。米国側ではJ・D・バンス副大統領が、イラン側ではガリバフ議長が代表に挙がっている。

ただ、交渉をめぐる神経戦は激化する雰囲気だ。イラン側はレバノン攻撃とドローン侵入、ウラン濃縮権利問題などを「合意違反」事例として不満を表した。半面、トランプ大統領は「わが軍は戦列を整えていて事実上、次の征服を心待ちにしている」と言及し、追加の軍事行動の可能性も示唆した。

結果的にこうしたトランプ大統領の発言は、交渉を控えて軍事的圧力を最大化し、イランの譲歩を引き出そうという意図とみられる。ただ、停戦直後にも海峡封鎖と軍事的警告が続き、終戦交渉は難航が予想される。