1941年12月7日、日本が石油禁輸措置に反発して真珠湾攻撃を引き起こすと、米国は第2次世界大戦に参戦した。外交的交渉の最中に不意を疲れて憤慨したが、戦後、日本を友邦とすることにした。現在とは異なり、米国は冷徹な理性が支配する国だった。老練な外交官であるジョセフ・グルー国務次官が主導した。彼は1932年から9年間、駐日大使として勤務した。夫人は1854年に日本の開国を導いたマシュー・ペリー提督のひ孫だ。

真珠湾攻撃の直後、大使館に拘禁されたが9カ月で解放され帰国した。米国強硬派は天皇を処刑すべきだと主張したが、グルーは天皇制を廃止すれば日本人が決死抗戦すると判断した。アジアへの共産主義の拡散を防ぐため、日本を協力的な民主国家として再建しようという論理を展開した。戦後、日本は敵国から「世界で最も重要な二国間関係」（マンスフィールド元駐日大使）へと変貌を遂げた。イランと戦争中の米国のトランプ大統領は「イランを石器時代に戻す」と言った。罪のない国民にも苦痛を与えるということだ。9500万人のペルシャ帝国の後裔たちは、末長く不倶戴天の敵として残るだろう。米国の退行が懸念される。

1956年にエジプトがスエズ運河を国有化すると、英国とフランスがエジプトを攻撃した。イラン戦争で米国と手を組んだイスラエルは、当時も戦争に加担した。エジプトのナセル大統領は、錆びついた数十隻の船に石を詰め込んで沈没させた。運河が封鎖されたことで、ペルシャ湾の油田地帯へ向かう欧州の生命線が絶たれた。原油価格が暴騰し、世界経済に非常事態が宣言された。

同盟国の事前通告のない開戦に憤慨した米国は、保有するポンドを売却すると脅した。石油援助の要請も拒否した。270億ポンド（現在の価値で約1兆ドル）の国家債務を背負った英国経済は崩壊の危機に陥った。英仏は国連総会の決議に従って撤退する屈辱を味わい、ポンドは基軸通貨の地位を失った。大英帝国の終焉を告げる「スエズ・モーメント」だった。トランプ氏が引き起こした「ホルムズ・モーメント」の衝撃はこれよりも大きい。

イラン戦争により米国の同盟国は泣き顔で、敵対国は微笑んでいる。予期せぬ逆説的な状況だ。米軍が駐留中の湾岸同盟国はイランの爆撃を受けた。NATO（北大西洋条約機構）は相談なく戦争を始めたトランプ氏のホルムズ派兵要請を拒否した。主要国が自国の領空通過を阻むと、トランプ氏は「NATO離脱を絶対的に考慮している」と脅迫した。第2次大戦後、米国のリーダーシップを支えてきた同盟体制が揺らいでいる。

荒唐無稽なトランプ…それでも米国は助けるべき血盟だ（2）