イラン戦争の影響で国際原油価格が急騰し、今月から航空券に課される燃油サーチャージが前月比で最大3倍まで上昇した。一定の時間差で反映される仕組みのため、来月の燃油サーチャージは過去最高水準に達する可能性が指摘されている。

1日、航空業界によると、大韓航空は4月から片道基準で東北アジア（中国・日本）路線を2万1000ウォン（約2200円）から5万7000ウォンへ、東南アジア路線は3万9000ウォンから12万3000ウォンへ引き上げた。米東部路線も9万9000ウォンから30万3000ウォンへと大幅に引き上げた。格安航空会社（LCC）のチェジュ航空も燃油サーチャージを従来の9～22ドルから今月は29～68ドルへと約3倍引き上げた。

問題は5月にも追加の値上げの可能性が高まっている点だ。燃油サーチャージはシンガポール現物市場（MOPS）の航空燃料平均価格を基準に算定される。国内航空会社は航空燃料価格を1～33段階に分け、毎月16日に翌月適用額を公表する。

先月31日時点でMOPS航空燃料価格は522.08セントを記録しており、この流れが続けば5月の燃油サーチャージは過去最高段階（33段階）に達する見通しだ。この場合、米東部路線の往復燃油サーチャージは最大100万ウォン水準まで急騰する可能性がある。

高為替も重なり、航空業界の懸念は深まっている。コスト増加分を航空券価格にそのまま反映するのが容易ではないためだ。基本運賃は国土交通部の管理対象で一定水準を維持しなければならず、旅行需要の冷え込みによる需要鈍化も重なり、価格転嫁には慎重にならざるを得ない。航空業界関係者は「座席を空けたまま飛ばすよりは、やむを得ず低価格の航空券をさらに放出する可能性もある」と述べた。

すでに減便に踏み切った航空会社もある。この日、チェジュ航空は5～6月の東南アジア3路線で計110便を削減することを決めた。非常経営を宣言した大韓航空も貨物事業の比重を高める形で衝撃吸収に乗り出す予定だ。

業界では、このままでは一部路線の運航を中断する「シャットダウン」事態にまで至る可能性があるとの懸念も出ている。これを受け、韓国政府も従来の「支援不可」の立場から一歩後退し、備蓄航空燃料の活用など支援策を検討している。

急騰する原油価格の中で供給量の確保も必要な精油会社は、政府の「備蓄油スワップ」制度を通じて当面の対応に乗り出した。まず政府から原油を借りて当面の危機をしのぐ狙いだ。政府は精油会社が代替原油の確保を証明すれば、備蓄油を貸し出した後に返還を受ける方針だ。1日、政府によると、前日に精油会社1社が政府と備蓄油スワップ契約を締結し、200万バレルを韓国石油公社の備蓄基地から供給されている。

5月までに計2000万バレルのスワップを要請した精油4社は歓迎する雰囲気にある。精油業界関係者は「精油4社の1日最大精製能力である52万～84万バレルと推計すると、半月から1カ月程度の時間を確保できる」と述べた。

別の精油業界関係者は「200万バレルは超大型原油タンカー（VLCC）1隻分で規模は大きくないが、それだけ切迫していたということだ」と説明した。代替原油の積載が確認されて初めて備蓄油スワップが提供される点については「何としても代替原油の確保に乗り出せという意味だ」とし、「政府は6月までは需給に問題はないと見ているが、これも戦争が終わらなければ難しい」と語った。