イラン戦争により大西洋同盟が根底から揺らぎつつある。欧州が戦争介入に消極的な姿勢を続ける中、ドナルド・トランプ米大統領は第2次世界大戦後77年にわたり両者を結束させてきた北大西洋条約機構（NATO）からの脱退の可能性まで示唆した。

トランプ大統領は1日（現地時間）に公開された英紙テレグラフとのインタビューで「米国をNATOから脱退させる案を強く検討している」とし、「もはや再考の余地はない」と述べた。また「私はNATOに対する考えを変えたことはない」とし、「彼らが張り子の虎であることは以前から分かっていた。ちなみにウラジーミル・プーチン・ロシア大統領もその事実を知っている」と付け加えた。

トランプ大統領は前日にもトゥルース・ソーシャルで、イラン戦争で自国を支援しない欧州の同盟国に対し「あなたたちが我々のためにあの場所（ホルムズ海峡）にいなかったように、米国ももはや欧州を助けるためにそこにいることはない」と不満を露わにした。そのうえで「自ら戦う方法を学び始めるべきだ」と付け加えた。

トランプ大統領は第1期政権時から安全保障のただ乗り論を掲げ、欧州に圧力をかけてきた。昨年、再び政権に就いて以降、自国の経済的負担を理由に欧州諸国に対し、防衛費を国内総生産（GDP）の5％水準まで引き上げるよう要求した。さらに高率関税の賦課やデンマーク領グリーンランドの併合を試みるなどして、対立は一層深まった。

亀裂はイラン戦争を契機に一層深まった。先月14日、ホルムズ海峡の開放作戦のための軍艦派遣要請に対し、NATO加盟の欧州同盟国が応じなかったことが影響した。欧州同盟国が「我々の戦争ではない」と一線を画すと、トランプ大統領は17日、「NATOには非常に失望した」と公然と不満を表明した。続いて20日には英国・フランス・ドイツなどNATOの主要加盟国に向けて「臆病者だ」と非難した。フォーリン・ポリシー（FP）は「トランプ大統領はNATO同盟国からの支援を期待するのが難しいと悟り、厳しい立場に置かれた」とし、「イラン戦争を経て大西洋同盟関係は弱体化した」と分析した。

トランプ大統領の度重なる不満にもかかわらず、欧州の同盟国は米国の軍事作戦と距離を置いた。フランスが米国の武器を輸送しようとするイスラエルに対し自国の領空使用を認めなかった事実が前日に明らかになった。イタリアがイラン戦争期間中、米国のシチリア空軍基地の使用を制限し、スペインが米軍用機の自国領空通過を全面的に禁止したとの報道も先月30日に伝えられた。

トランプ政権内の反NATOの姿勢は次第に強まっている。マルコ・ルビオ米国務長官は前日、FOXニュースとのインタビューで「残念ながら、長年この国に役立ってきた同盟（NATO）が依然としてその目的を果たしているのか、それとも米国が単に欧州を防衛する立場にとどまる一方的なものになっているのか、再検討する必要がある」と述べた。ピート・ヘグセス米国防長官も同日、「我々が自由陣営を代表してこの規模の作戦（イラン戦争）を遂行する中で、（NATOの）同盟国が米国のために何をする意思があるのかが明らかになった」と批判した。

実際、米国がイラン戦争を終結させ、NATOなど同盟体制の再検討に乗り出す場合、ウクライナ戦争が最も大きな影響を受けると予想される。トランプ大統領は先月26日、欧州がイラン戦争に対するのと同様に、米国もウクライナ戦争を「我々の戦争ではない」とする論理で対応し得ることを示唆していた。