「避難先がない」。

英国フィナンシャル・タイムズ（FT）の診断だ。中東戦争の影が濃くなり、株式と債券、金、暗号資産の価格が同時に急落している。リスク資産が揺らげば安全資産に逃避するという従来の投資公式も通用しない。

3月31日、韓国取引所によると、KOSPIは前日比4．26％下落した5052．46で取引を終えた。米国のイラン空襲直前である2月27日と比較して19％下落した。外国人が売り払った国内株式を買い支えていた個人の買い勢いが弱まり、指数下落に拍車がかかった。金融投資協会の統計を見ると、3月4日に132兆ウォン（約14兆円）で歴代最高値を記録した投資待機資金（預託金）の規模は、30日基準で111兆ウォンまで減少した。

世界的な証券市場の流れも同様だ。ニューヨーク3大指数はいずれも7カ月来の安値水準まで下落した。ナスダック総合指数とダウ工業株30種平均は、昨年10月に記録した最高値に比べ、それぞれ約12％、10％低い水準だ。すでに調整局面（高値から10％以上下落）に入ったとの分析が出ている。同期間、S＆P500指数も高値から約9％下落した。

安全地帯は見当たらない。代表的な安全資産である金も、戦争の嵐を避けることはできなかった。ニューヨーク商品取引所で31日午前0時（現地時間）基準、国際金価格は1オンス当たり4589ドルで、中東事態直前の2月27日（5247ドル）に比べて12．5％下落した。国際原油価格上昇の余波で金利が上がることが予想されると、利息のない金への投資魅力は急速に冷え込んだ。それまでの上昇分に対する利益確定売りも重なった。

同じく安全資産とされる米国30年満期国債の利回りは、先月27日（現地時間）に年5％に迫った（債券価格は下落）。物価上昇（インフレ）や財政悪化への懸念が、長期国債利回りの急騰につながった。

「デジタルゴールド」と呼ばれたビットコインの価格も下り坂だ。ビットコインは先月28日、一時1枚当たり6万5000ドル台まで下落し、約20日ぶりの安値を記録した。31日午後5時基準では6万7000ドル台で取引されているが、戦争前の高値に比べると半値になった状態だ。リスク資産としての性格がより強く浮き彫りになった。

軍事的緊張と原油価格の上昇、利上げ圧力、サプライチェーンの変数などが同時に現れ、安全資産・リスク資産を問わず価格が急落している。一部の投資家は現金確保に動いた。FTはバンク・オブ・アメリカ（BofA）のファンドマネジャー調査結果を引用し、先月の現金保有拡大の速度は新型コロナウイルス危機以降で最も速い水準だと伝えた。KEY Advisors Wealth Managementのマネジング・パートナー、エディ・ガブール氏はビジネスインサイダーに対し、「運用資産の約70％を売却し、現在は少量の金と債券のみを保有している」と語った。

こうした金融市場不安の「トリガー」となった中東の緊張と国際原油価格の上昇は勢いを増している。3月30日（現地時間）、米国のWTI原油は終値基準で1バレル当たり102．88ドルと、前日比3．25％上昇した。終値基準で100ドル台を超えたのは2022年以来のことだ。ブルームバーグは「今回の戦争は、債券や金、暗号資産、変動性取引など、あらゆる投資手段が同時に誤作動を起こす可能性があり、投資家が自身を保護できる選択肢が限定的であるという事実を鮮明に示している」と評価した。Tallbacken Capital Advisorsのマイケル・パーブス代表は「これほど多くの未知数がある状況では、万能な解決策はない」と指摘した。