14日に結婚式を挙げた30代のペクさんは、新婚旅行でフランス、イタリア、スイスの3カ国を訪れる計画だったが、出発1週間前に旅行会社から突然キャンセルの知らせを受けた。米国・イスラエルとイランの戦争の余波でドバイ経由の航空便が利用できなくなったためだ。ペクさんは「4月の出発便に変更するといったが、戦争がそれまでに終わりそうでなく、高い額を出してローマ行き直行便を急いで買った。予約後もパッケージ旅行商品価格が毎日30万～40万ウォンずつ上がり、いまは100万ウォン以上高くなった」と話した。

中東情勢にともなう原油価格急騰の余波で4月以降に「航空大乱」が現実化するのではないかとの懸念が出ている。航空・旅行業界によると4月の燃油サーチャージ算定基準となる先月16日から今月15日までのシンガポール航空燃料平均価格（MOPS）は33段階中の18段階で、1カ月で12段階上がり2016年に現行の制度を導入してから最大の上昇幅を記録した。アシアナ航空は4月の国際線燃油サーチャージを前月比220％以上引き上げ、大韓航空も同水準の引き上げが予想される。これに伴い日程を延期する事例だけでなく、4月の航空券価格上昇を懸念し、出国日よりも大幅に早い時期にあらかじめ航空券を発券したり、旅行そのものを取り消したりするケースも増えている。

結婚を控えたヒョンさんは今年の新婚旅行を事実上あきらめた状態だ。ヒョンさんは「彼女がサッカー好きで6月に米国でワールドカップを見る計画だったが、情勢悪化後に航空券価格が大きく上がり今年は難しくなった。節約のため中東経由の航空券を買ったらむしろキャンセルされないかと思いどうすることもできない状況」と吐露した。ドイツで留学するナさんは「韓国に戻る時期を探っているが、戦争が長期化しているので今後数カ月、あるいは数年は帰れないのではないかと思ったりする」と話す。

問題はこうした状況が短期間では解消されにくいだろうという点だ。国際原油価格の上昇が鈍化せず4月に続き5月も燃油サーチャージの追加引き上げの可能性が議論される。その上エアプレミアやイースター航空など格安航空会社（LCC）は航空燃料コスト負担が大きくなり5月から一部路線を縮小したり中断することにした。

◇サーチャージ引き上げ後に予約率上がる

「今月発券するのが最も安い」という認識が広がり夏休みシーズンの航空券をあらかじめ確保しようとする需要も急増している。韓国系LCC関係者は「ホームページを通じて予約した件数だけ集計しても3月は前年同月比で約1．5倍増加した」と説明した。

旅行業界でも同様の流れが感知される。旅行会社関係者は「サーチャージ引き上げが伝えられた16日を基準として前後10日間の予約率を比較した結果、26日までの予約率は44％多かった。4～5月に出発する顧客には3月に発券するよう誘導し費用負担を低くしている」と話した。続けて「違約金が発生しない6月以降の出発商品はキャンセルする事例も一部で現れている」と付け加えた。この日交流サイト（SNS）には「妻を説得して5・8・9月の超特価海外航空券3枚をあらかじめ発券した」との投稿が見られるなどチケットの買いだめの雰囲気も感知される。

韓国大手航空会社関係者は「燃油サーチャージが追加で引き上げられる場合、航空業界全般の収益性悪化の可能性が大きく市場の状況を鋭意注視している。需要と収益性、運営効率性などを総合的に考慮して弾力的に対応する計画」と話した。