「米国証券市場が上がれば翌日の韓国証券市場も上がる」という証券業界の伝統的な公式が揺らいでいる。韓国取引所によると25日の韓国総合株価指数（KOSPI）は前日より1．59％上がった5642．21で取引を終えた。これに対し前日の米国証券市場は一斉に下落した。24日のダウ平均は前日終値より0．18％下がり、S＆P500は0．37％、ナスダック総合指数は0．84％下落した。米国市場終了後にトランプ米大統領が休戦の可能性を示唆した点がその後に開いた韓国証券市場に肯定的に作用した側面もあるが、最近になりこうした流れが繰り返し現れている。

昨年末と比較してS&P500は4．22％、ナスダックは6．37％下落したが、同じ期間にKOSPIは33．89％上昇した。実際今年に入ってS&P500とKOSPIの1日の騰落方向を比較すると、54営業日のうち18営業日で方向が分かれた。3日に1回の割合だ。このうち16日はKOSPIだけ上がり、残りの2日はS&P500が上昇しKOSPIが下がった。

これまで米国と韓国の証券市場は同調化の傾向を見せてきた。韓国銀行が1月に出した金融安定状況報告書によると、過去12カ月間にKOSPIとS&P500の月別収益率相関関係は0．67と高い方だった。1に近いほど両市場がともに上下する傾向が強く、マイナス1に近いほど反対に動く傾向が強いという意味だ。キウム証券のアン・イェハ研究員は「この数年間韓国の輸出の割合が中国から米国にシフトし米国の景気の流れに対する敏感度が高くなった。これに伴い米国証券市場と韓国証券市場の同調化が深まった」と説明した。

だが最近ではデカップリング（脱同調化）の流れが現れている。ひとまず期待感の時間が食い違う影響が大きい。これまで低評価された韓国証券市場は半導体企業の業績と政府の証券市場活性化政策を基に上昇しているのに対し、米国証券市場は政策不確実性とビッグテック企業の高値議論の中で比較的横ばいの動きをしているためだ。

半導体をめぐる両国の立場の違いにも起因する。米国のビッグテック企業は人工知能（AI）データセンターに必要な半導体の需要者として投資拡大が費用負担と株価下落として作用するのに対し、韓国半導体企業はAI設備投資が増えるほど収益と株価上昇を期待できるためだ。信栄（シンヨン）証券のリサーチセンター長、キム・ハクキュン氏は「19世紀の米国のゴールドフィーバーに例えると、グーグルやアマゾンは金を掘る人で、サムスン電子やSKハイニックスは彼らにジーンズを売る人。サムスン電子やSKハイニックスの立場ではビッグテック企業の過剰投資が新たな需要になり好材料として作用する」と話す。

中東情勢悪化後にKOSPIが12％以上急落した4日には米国証券市場の下落幅が1％未満にとどまるなど反対の流れが現れたりもした。韓国証券市場は輸出中心の産業構造で少数の業況に大きく揺れるのに対し、米国は消費財とサービス業の割合が高く景気鈍化の懸念にも一部大型株が株価を支えた結果という分析が出ている。ロイター通信は「アジア証券市場を後押しするAIブームが鈍化する場合、国内消費者がその空白を埋めなくてはならないが、現在としては内需消費がアジアのアキレス腱。アジア証券市場の好況は堅い基盤ではなく他人の需要に力づけられたものなのでエネルギー危機により土台が大きく揺れるかもしれない」と指摘した。

ただ長期的には再び同調化する可能性も提起される。キム氏は「いまの米国証券市場の鈍化は過剰投資に対する懸念が反映されたもので、主要ビッグテックの競争過程で一部だけ生き残れば究極的に両国の証券市場が再び同調化するだろう。過剰投資議論が続いてもこれらに装備と半導体を供給する韓国企業は恩恵を得られるため」と説明した。