オイルショックが現実化した。しかし過去の危機のような構造的崩壊ではない。1970年代のオイルショック当時、原油価格は約5倍に暴騰した。状況悪化の可能性を完全に排除することはできないが、衝撃は当時と比較にならない。

マクロ経済的な波紋は制限的だ。原油価格が10％上がれば消費者物価指数（CPI）は約0．2～0．25％ポイント上昇する。ブレント原油が上半期中の1バレルあたり90ドル線で安定化すれば、年末のインフレーションは3．5～3．75％まで上がる可能性がある。喜べることではないが、危機レベルでもない。ガソリン価格の上昇で家計購買力と消費は萎縮するだろうが、米国の財政政策が一部の緩衝役割をする。

米国経済の拡張基盤は依然として堅調だ。人工知能（AI）主導の設備投資（CAPEX）サイクルが持続している。最近のアマゾンの大規模な債券発行がこれを示している。米国は世界最大の原油生産国でありエネルギー純輸出国だ。半面、欧州はエネルギー消費の約60％を輸入に依存している。イラン紛争以降、天然ガス価格も大きく上昇した。スタグフレーションのリスクは米国より欧州で大きい。

こうした環境で4種類の投資示唆点を導き出すことができる。1つ目、ドルは構造的支持基盤を確保している。「解放の日」関税発表後に生じた米国資産売り（sell America）の流れはイラン紛争を契機に弱まっている。米国の競争力が再び浮き彫りになっている。

2つ目、ソフトウェアセクターの調整は選別的な投資機会を提供する。市場はAIが従来のソフトウェアを広範囲に置き換えるという仮定の下、セクター全般を下方調整している。しかしこれは過度な一般化だ。再編と代替は違い、現在市場はこれを区分できずにいる。

3つ目、新興市場でも差別化した接近が有効だ。新興市場の資産はこれまでの友好的な投資心理に相当な恩恵を受けただけに、今後が試される。しかし原材料輸出国とマクロ経済のファンダメンタルズが堅調な国は回復弾力性を見せるだろう。

4つ目、今は長期債券投資に有利な環境でない。先進国はすでに多くの負債と深刻な財政赤字を抱えていている。イラン事態で景気までが悪化すれば、各国政府はさらに資金を供給するしかないが、これは物価を刺激して債券金利を高める要因となる。債券金利が上がれば従来の債券の価格は下がるため、長期債券を多く保有するほど損失リスクが高まる。

結果的にイラン戦争は米国の構造的な強みを再び浮き彫りにした。戦争の行方は依然として未知数だ。ただ、不確実性が高いほど敏捷に対応する必要がある。刺激的なメディアのヘッドラインより市場の見方に注目する必要がある。

ソナール・デサイ／フランクリン・テンプルトン債券部門最高投資責任者（CIO）