2026年3月、ホルムズ海峡の封鎖がエネルギーショックを越えた津波としてアジアを襲っている。これまでの紛争が原油価格の衝撃だったとすれば、今回の危機は肥料・食料・物流網を同時に打撃するという点で波及の次元が異なる。

海峡を通過する肥料原料貿易の33％が遮断され、尿素の価格が1週間で40％暴騰した。バイオ燃料と石油化学の原料のメタノール価格も東南アジアで24％急騰し、インドネシアのエネルギー戦略の負担が増した。さらに戦争保険料と運賃が50％上昇し、農産物輸出への依存度が高いタイ・ベトナム・インドネシアの輸出戦線に警告灯がついた。採算性悪化と物価上昇で経済成長率の下方圧力が強まる危機だ。

しかしこの危機は逆説的に再生可能エネルギーへの転換を加速させる起爆剤になっている。ホルムズ封鎖はエネルギー問題を単なる経済イシューから生存の安保リスクに格上げさせた。原油価格が1バレルあたり100ドルを突破し、太陽光発電の単価が化石燃料より低くなる逆転現象も表れている。この2年間にルーフトップ（屋上）太陽光を急速に普及させたパキスタンは今回のLNG衝撃を過去よりはるかに緩和した形態で吸収している。ウクライナ戦争以降、欧州が太陽光設置を倍以上に増やしたように（2021年の26GWから24年には66GW）、アジアも再生可能エネルギーの拡大を加速させるだろう。原油価格がまた下がっても一度刻印されたエネルギー・安保リスクは消えにくいからだ。

このような全面的な圧力の中でも機会をつかむ企業は必ずある。インドネシアのパーム油産業でアップストリーム（栽培・原油生産）とダウンストリーム（加工・消費財）企業間の悲喜が分かれる。原油高によるバイオディーゼル需要の急増と肥料需給問題がパーム油価格を押し上げ、パーム油原油（CPO）を直接生産するケンチャナ・アグリは今年に入って株価が67％急騰し、ファースト・リソーシズとブミタマ・アグリもそれぞれ36％、24％上昇した。半面、原料価格の上昇と物流費の暴騰を抱え込むダウンストリーム企業はマージン圧搾の二重苦に直面している。

エネルギーと原材料を全量輸入する韓国は危機を迎えるたびに直撃弾を受けるが、資源アップストリームを保有する新興国にとって価格上昇はむしろ緩衝地帯となる。一部の新興国が予想以上に持ちこたえる理由は結局、産業構造の違いのためだ。

危機は終わる。問題はその後、サプライチェーンのどこに立っていたかと再生可能エネルギー転換をどれほど急いだかだ。この2つの質問が企業と国家の成長潜在力を分ける。同じ波でも誰かには危機であり、誰かには構造的転換の機会だ。エネルギーを輸入する国は危機も輸入する。エネルギーを作る国は機会も作る。

コ・ヨンギョン／延世大デジタル通商研究センター研究教授