「電気自動車を生産すればするほど、損失が拡大する。将来に負債を残さないために、断腸の思いで決断した」

日本2位の自動車企業、ホンダの三部敏宏CEOは、12日に電気自動車プロジェクトの見直しを公式に表明した。この決定により投資は中止され、関連金額はすべて損失と確定したため、ホンダは1957年の上場以来69年ぶりに初めて年間赤字を記録した。2025会計年度（2025年4月～2026年3月）を基準に、最大で6900億円の赤字が予想されている。

「エンジンのホンダ」、「技術のホンダ」と呼ばれるホンダは、優れた技術力で現代（ヒョンデ）自動車はもちろんテスラよりも先に革新を示した企業だった。1997年に量産電気自動車「EVプラス」を発表し、2000年には二足歩行ヒューマノイド「ASIMO（アシモ）」を披露した。しかし、今や市場の変化に追いつけない企業の一つの事例として残る危機に直面している。

ホンダが3種の電気自動車の新車を放棄により負うことになる損失は、今後の会計年度までに実に2兆5000億円に及ぶ。ここには自社の投資費用はもちろん、部品供給を準備していた協力会社に補償しなければならない巨額の費用も含まれている。

2024年だけでも、ホンダは「ゼロシリーズ」電気自動車プロジェクトを公開し、2030年までに10兆円の投資を宣言した。電気自動車の開発が遅れた分、果敢な投資で逆転を試みた。しかし、電気自動車の需要が停滞し、2年が経過しても新車が発売されないため、市場での存在感は徐々に弱まっている。競合他社が電気自動車への投資を減らしている時期に逆に動いた結果は惨憺たるものだった。

自動車業界では、急速に変化する市場に柔軟に対応できなかった企業は誰でもホンダのような危機に陥る可能性があると指摘している。実際キャズムにどう対応したかが成績を分けた。昨年の米国市場の販売量を見ると、現代自動車グループは7．5％、トヨタも8％成長したが、ホンダは平均（2．2％）を下回る0．5％の成長にとどまった。現代自動車は内燃車・ハイブリッド・電気自動車までバランスの取れたラインアップを整え、トヨタは強みのハイブリッドに注力し、キャズムに対応した。産業研究院のチョ・チョル上席研究委員は「ホンダは中国の内燃車排除の流れに迅速に対応できず、米国の関税という変数に直面し、最終的に中国にも米国にも車を売るのが難しい状況に陥り、遅れた大規模な電気自動車投資で崩れた」と分析した。

核心は市場の要求に合った技術を開発するかどうかだ。ホンダは2000年に世界初の二足歩行ヒューマノイド「アシモ」を発表したが、技術デモ以外に収益化戦略はなかった。博物館に展示されていたアシモは、結局2022年にプロジェクトが終了し、引退した。一方、現代自動車グループの「アトラス」やテスラの「オプティマス」などは、産業現場に配置して収益を上げるというロードマップが明確だ。

専門家らは、技術の意味が変わりつつあると指摘している。過去の日本の製造業の競争力は「擦り合わせ」と「職人精神」で説明されていたが、変化のスピードが非常に速い今には合わないということだ。カトリック大学経営学科のキム・ギチャン名誉教授は「エンジン技術は長年蓄積された職人精神が重要だったが、今は迅速な決断と実行が求められる時代」と語った。日本の職人精神の危機で、冒険的な企業家精神の時代になった」と指摘した。

ホンダの事例を反面教師とすることを強調する声も上がっている。チョ・チョル研究委員は「これまで現代自動車は１つか２つ失敗しても、２つか３つを新たに行うという迅速な研究開発で競争力を高めてきた。ソフトウェア中心車両（SDV）や自動運転などでも迅速な意思決定と研究開発投資が必要」と述べた。