◇韓国のLNG輸入比重、カタールが2番目…ガス料金ショックの懸念

イラン・インターナショナルなどイランの現地メディアも「戦争が事実上、エネルギー戦争にシフトした」と分析した。

市場はすぐに反応した。両側のエネルギー施設への攻撃が伝わると、18日のブレント原油は8％近く暴騰し、一時は1バレル＝111ドルまで急騰した。グローバル市場調査機関トレーディング・エコノミクスによると、この日、英国の卸売ガス価格も1日で6％上昇した。

イランによるホルムズ海峡の封鎖も長期化している。最近、この一帯で船舶への攻撃が相次ぎ、数百隻の船がペルシャ湾に錨を下ろして停泊している状態だ。こうした中、深刻なエネルギー難に見舞われているインドは、オマーン湾とアラビア海に軍艦6隻以上を配置し、自国船舶の保護に乗り出した。

米国の計算も複雑になっている。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は「ドナルド・トランプ大統領は今回の攻撃を事前に認知し、ホルムズ封鎖に対する警告の意味で支持したが、追加のエネルギー施設打撃には慎重な立場に転じた」と伝えた。エネルギー価格の急騰により、戦争に対する米国内の世論が急激に悪化する可能性があるためだ。同時に米国は、中東での作戦強化およびホルムズの安定のため、数千人規模の兵力を追加派遣する予定だとロイターが報じた。

これに関連し、峨山（アサン）政策研究院のチャン・ジヒャン地域研究センター長は「米国は当初、エネルギー施設への攻撃を避けようとしたが、イスラエルがレッドラインを越えた」とし、「結果的にイランの湾岸施設攻撃の口実を強め、内部の民心にも変数を作る可能性がある」と見通した。漢陽（ハニャン）大学文化人類学科のイ・ヒス名誉教授は「イスラエルは戦争を終わらせない考えであり、エネルギー施設攻撃は戦争を長期化するための戦略的選択」とし、「一歩間違えれば10年単位の長期戦につながりかねない危険な局面だ」と警告した。

一方、ホルムズ海峡を経由する原油・LNGの約85％を輸入するアジア諸国は、予期せぬ「リコール（Re－coal：石炭回帰）」時代へと旋回している。液化石油ガス（LPG）の90％を中東から輸入するインドではLPGが不足し、明け方から市民がガス充填所などに押し寄せ、待機順を巡って衝突が起きていると、香港サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）が伝えた。燃料が不足した各都市の飲食店では、お茶（tea）の代わりにレモン水、揚げ物の代わりに米やレンズ豆など、燃料を少なく抑えて調理ができるメニューに調整している。南部ケララ州などでは、住民が薪を利用する前近代的な炊事方式に逆戻りしている。

大半を火葬で弔うアジア諸国の葬儀にも余波が及んだ。タイムズ・オブ・インディアは、高騰するLPG価格のため、一部のインド人遺族がやむを得ず薪を使用する伝統的な方式で火葬を行っていると報じた。

新型コロナウイルスのパンデミック時に導入された在宅勤務も再開された。タイ政府は公的機関に対し、必須人員と公共サービスを除いて「全面的な在宅勤務」を指示する一方、エアコンの設定温度も26〜27度に調整するよう求めた。フィリピンは官公庁に週4日勤務制を一部導入した。ベトナムは民間企業にも在宅勤務の勧告を出した。

エネルギー配給制も始まった。スリランカは3月中旬から、オートバイは週5リットル、乗用車は週15リットル、バスは週60リットルというように、車種別の燃料配給を開始した。ネパールは13日から、空のLPG容器を半分だけ充填する炊事用ガスの配給に入った。ニューヨーク・タイムズ（NYT）は、LNG危機のあおりで韓国、日本、台湾、タイなどが石炭火力発電に目を向け始めたと伝えた。

エネルギー焼き尽くす、凶悪化する中東戦争（1）